戻る

平成１７年（行ケ）第１０７１４号審決取消請求事件（平成１８年３月９日口頭
弁論終結）
判決
原告古内亀治朗商店株式会社
代表者代表取締役
同
訴訟代理人弁護士富坂博
同弁理士川浪順子
被告株式会社ミツカングループ本社
代表者代表取締役
訴訟代理人弁護士上谷清
同宇井正一
同永井紀昭
同萩尾保繁
同笹本摂
同山口健司
同薄葉健司
同弁理士青木篤
主文
原告の請求を棄却する。
訴訟費用は原告の負担とする。
事実及び理由
第１請求
特許庁が無効２００４－８９０９２号事件について平成１７年８月２３日に
した審決を取り消す。
第２当事者間に争いのない事実
１特許庁における手続の経緯
原告は，「クエン酸サイクル」の文字を横書きしてなり，指定商品を第２９
類「食肉，食用魚介類（生きているものを除く。），肉製品，加工水産物，豆，
加工野菜及び加工果実，卵，加工卵，乳製品，食用油脂，カレー・シチュー又
はスープのもと，なめ物，お茶漬けのり，ふりかけ，油揚げ，凍り豆腐，こん
にゃく，豆乳，豆腐，納豆，食用たんぱく」とする商標登録第４３３０２０５
号商標（平成８年７月２６日商標登録出願，平成１１年９月３日登録審決，同
年１０月２９日設定登録，以下「本件商標」という。）の商標権者である。
被告は，平成１６年１０月２８日，原告の前権利者である古内亀治郎商店株
式会社を被請求人として，本件商標につき商標登録無効の審判を請求し，特許
庁は，これを無効２００４－８９０９２号事件として審理した結果，平成１７
年８月２３日，「本件商標の登録を無効とする」旨の審決をし，その謄本は，
同年９月２日，審判係属中に古内亀治郎商店株式会社から権利承継（平成１６
年１２月１日移転登録）した原告に送達された。
２審決の理由
審決は，別添審決謄本写し記載のとおり，本件商標は，これをその指定商品
について使用した場合，これに接する取引者・需要者は，生物の細胞内物質代
謝において最も普遍的な経路（本件代謝経路），クエン酸による代謝作用への
効用を表したもの，あるいは，食餌と代謝機能との関係を表したもの，すなわ
ち，食に関する基礎的な用語の一つを表したものと理解するにとどまり，何人
かの業務に係る商品であることを認識することができないものであるから，商
標法３条１項６号に違反して登録されたものであり，無効とすべきものである
とした。
第３原告主張の審決取消事由
審決は，本件商標である「クエン酸サイクル」の語が食品関連分野，医療関
連分野，更には社会一般の間において広く認識されていたものと誤認し，本件
商標が公益面から登録を制限されるべき場合に当たると誤った判断をし，また，
本件商標が自他商品識別機能を獲得しているのを看過し，その結果，本件商標
の登録を商標法３条１項６号違反を理由に無効とすべきであるとの結論を導い
たものであって，違法であるから，取り消されるべきである。
１「クエン酸サイクル」の周知範囲の誤認
()審決は，本件商標である「クエン酸サイクル」の語が，「人を含む生体一1
般の機能を維持するための最も基本的かつ普遍的な働きをなすものとして，
クエン酸又はクエン酸を仲立ちとする人の食餌生活全般に関わる事柄として，
本件商標の登録審決時（平成１１年９月３日）においては既に，我が国にお
ける生化学の分野の専門家ばかりでなく，食品関連分野，医療関連分野，更
には社会一般の間においても，広く認識されていたものであり，このような
知識は，健康志向の高まりとともに，当該審決後もより一層浸透していった
ものということができる。」（審決謄本１３頁下から第３段落）と認定した
が，誤りである。
()原告も，「クエン酸サイクル」の語が生化学者Ｈ．Ａ．Ｋｒｅｂｓ（以下2
「クレブス博士」という。）が発見・命名・提唱した，人を含む生体一般の
機能を維持するための最も基本的かつ普遍的な働きを解明した理論（以下
「本件代謝経路」という。）を意味する生化学用語の邦訳の一つであること
や，本件代謝経路を意味するものとして一部の書籍に「クエン酸サイクル」
の語の記載があったことは否定しないし，このことは，本件商標の審査・拒
絶不服審判においても肯定されているところである。しかし，それは，飽く
までも「本件代謝経路」を意味する生化学用語の邦訳の単なる一つにすぎな
いものであって，「クエン酸サイクル」の語は，本件商標の登録審決時にお
いて，本件代謝経路を意味する定着した生化学用語とはいえないし，まして
一般用語ともいえないものである。
「本件代謝経路」を意味する生化学用語は，もともと外国語であって，英
語では「ｃｉｔｒｉｃａｃｉｄｃｙｃｌｅ」，「Ｋｒｅｂｓｃｙｃｌ
ｅ」，「ｔｒｉｃａｒｂｏｘｙｌｉｃａｃｉｄｃｙｃｌｅ」，「ＣＡT
ｃｙｃｌｅ」など，ドイツ語では「Ｃｉｔｒｏｎｅｎｓｕｒｅｋｒｅｉä
ｓ」，「ＫｒｅｂｓｓｃｈｅｒＫｒｅｉｓ」，「Ｔｒｉｃａｒｂｏｎｓａ
ｕｒｅｋｒｅｉｓ」など多数の用語が使用されており，この外国語が，「ク
レブスのサイクル」，「クレブスサイクル」，「クレブス回路」，「ＴＣＡ
サイクル」，「ティー・シー・エーサイクル」，「トリカルボンさん回
路」，「トリカルボン酸回路」，「くえんさんサイクル」，「枸櫞酸回路」，
「枸櫞酸サイクル」，「クエン酸サイクル」，「クエン酸回路」など多数の
日本語に訳されているのであり，このように多岐にわたる邦訳の一つとして
「クエン酸サイクル」の語が，たまたま他の関連用語とともに書籍等に記載
されていたのである。
また，専門的な文献等，一般的な辞書類，教科書についてみても，「クエ
ン酸サイクル」の語で表現しているものは見られず，審決が掲げる辞書類や
専門的な文献のいくつかにおいて「クエン酸サイクル」の用語が記載されて
はいても，「クレブスサイクル」，「クレブス回路」，「ＴＣＡサイクル」，
「トリカルボン酸回路」などの用語解説に付随するもの，ないしは，補足と
して記載されているにすぎないものであって，「本件代謝経路」を「クエン
酸サイクル」の語で表現しているものは極めて少ない。日本食糧新聞の記事
では，「クエン酸サイクル」の語が使用されているものの，同新聞は，限定
された業界での業界紙にすぎないものであり，しかも単発的なものであるの
に対して，朝日新聞，毎日新聞，産経新聞という全国紙の日刊新聞において
は，「クレブス回路」，「クエン酸回路」，「ＴＣＡ回路」，「ＴＣＡサイ
クル」の語しか使用されておらず，「クエン酸サイクル」の語を見いだすこ
とはできないのである。したがって，「クエン酸サイクル」の語は，わが国
において，「本件代謝経路」を意味する定着した生化学用語であるとは，到
底いい難い。
()上記のとおり，「本件代謝経路」を意味する外国語の生化学用語の多岐に3
わたる邦訳の一つとして，「クエン酸サイクル」の語が，たまたま他の関連
用語とともに書籍等に記載されていたとしても，「クエン酸サイクル」を記
憶して「本件代謝経路」を意味する生化学用語であると判断する能力は，
「本件代謝経路」の研究に関わる者でもなければ持ち合わせないというべき
であり，まして，本件商標の指定商品である第２９類の食品に係る平均的需
要者において，「クエン酸サイクル」を記憶して「本件代謝経路」を意味す
る生化学用語であると判断する能力はないと考えるのが自然かつ妥当である。
()審決は，「本件商標『クエン酸サイクル』は，この英文名（『ｃｉｔｒｉ4
ｃａｃｉｄｃｙｃｌｅ』）の邦訳であって，『クエン酸回路』も邦訳上
の違いでしかなく」（審決謄本１３頁第２段落）としているが，「サイク
ル」は，「周波数」，「周期」等を意味する語，「回路」は，「電流・磁気
の通路」等を意味する語であって，両者は全く別な分野に属する言葉である
のみならず，全く別な意味を有しているのであり，一般社会において，需要
者は，「クエン酸サイクル」から「クエン酸回路」を想起したり，反対に
「クエン酸回路」から「クエン酸サイクル」を想起することはあり得ず，し
たがって，「クエン酸サイクル」の語から，本件商標の登録審決時，不特定
多数者間において広く認識されていた一般用語であるとする審決の判断が誤
りであることは，明らかである。
()原告は，第２９類の食品を指定商品とする本件商標の商標権者であるのみ5
ならず，第３０類，第３１類，第３２類あるいは第３３類の食品に関連する
商品を指定商品とする登録商標「クエン酸サイクル」（登録第４１４４９３
８号，第４１７６３９５号，第４３５７４８５号，４３６３７３５号）の商
標権者でもある。そして，これらの登録商標は，いずれも，本件商標の登録
出願と同時期に出願し，登録を受けていたものである上，本件商標及び第３
０類に係る登録商標については，被告から登録異議申立てがされ，いずれも
登録を維持する旨の異議決定がされていたのであるから，審査，審判の専門
官である審査官，審判官は，「クエン酸サイクル」の標章が，食品類につい
て付された場合，「本件代謝経路」を意味する定着した生化学用語とはいえ
ず，かつ，社会一般においても不特定多数者間において広く認識された一般
用語とはいえないと判断したものとみるべきである。なお，原告は，第１６
類，第３５類，第１類，第３１類の商品を指定商品とする登録商標「クエン
酸サイクル」（登録第４１７６３９８号，登録第４４８３９６１号，登録第
４５５４５０７号，登録第４５６０２１５号）の商標権者でもある。
このように，「クエン酸サイクル」を記憶して「本件代謝経路」を意味す
る生化学用語であると判断する能力は，「本件代謝経路」の研究に関わる者
でもなければ持ち合わせないとみるのが自然であり，まして，本件商標の指
定商品である第２９類の食品の平均的需要者にはあり得ないというべきであ
る。
２公益面による登録制限判断の誤り
()審決は，最高裁昭和５４年４月１０日第三小法廷判決（裁判集民事１２６1
号５０７頁，判例時報９２７号２３３頁）及び東京高裁平成１７年１月２０
日判決（平成１６年（行ケ）第１８９号事件）を引用しつつ，「『クエン酸
サイクル』の語は，クエン酸との関わりを端的に想起させる語であり，当時，
既に顕在化していた健康志向社会にあって，飲食品分野における事業者であ
れば，その商品を流通過程又は取引過程におく場合に必要適切な表示として
何人もその使用を欲するものであるから，一私人に対し独占使用を認めるの
は公益上適当とはいえない。」（審決謄本１４頁下から第２段落）とするが，
上記判例及び裁判例は，いずれも商標法３条１項３号についてのものである
ところ，同項６号は，「商標法第３条第１項第１号から第５号に掲げるもの
のほか，需要者が何人の業務にかかる商品であることを認識できない商標」
の登録を制限する規定であって，同項３号との違いは，３号がその商品の産
地，販売地，原材料その他の特性を表示記述する標章についてのものである
のに対し，６号は商品と直接結び付かないものに関する場合で，商品と結び
付かない広く知られた語か，公益面から登録を制限すべき明白な理由がある
ものについての規定と解されるのである。したがって，これらの判決の趣旨
を超えて，３号と６号を安易に同一視し，流用的に取り扱った審決の判断は，
誤りである。
()本件商標は，クレブス博士が完成した理論の名称の邦訳の単なる一つであ2
るにすぎず，定着した生化学用語でも一般用語でもないから，本件商標に独
占権を付与しても何人も不利益を受けるものではない。もし事業者において，
商品を流通過程又は取引過程におく場合に本件代謝回路を表す生化学用語に
よる表示が必要であり，その使用を欲するのであれば，邦訳が数多あるので
あるから，本件商標たる「クエン酸サイクル」以外に選択する余地が十分あ
るのであって，それこそ集英社発行の「日本語になった外国語辞典」（被告
が審判事件において提出した甲第１１号証）に記載の用語，すなわち，「ク
レブス回路」，「ＴＣＡ回路」，「トリカルボン酸回路」のいずれかを使用
すれば足りるものである。
()仮に，原告が本件商標につき商標登録を保有しても，他の事業者は，本件3
代謝経路を表示，使用するについては商標法２６条の「商標権が及ばない範
囲」をもって十分解決し得るものであって，本件商標をあえて無効にしなけ
れば解決できないというものではない。
３自他商品識別機能を獲得していることの看過
原告は，クエン酸の効用等が見向きもされなかったころに，いち早くその効
能に着目し，研究会を作って製品開発にあたり，平成８年には健康補助食品の
商品化に成功し，これに本件商標を付して販売するに至った。
また，原告は，平成９年９月３日，文化人，運動選手，芸能人を招いて，健
康フォーラム「元気になろう！全国大会」を開催し，以後，毎年９月３日を
「クエン酸（９０３）の日」として，上記同様の健康フォーラムを開催し続け
ている。この活動を契機として，平成１４年２月７日，フジテレビ系の放送番
組「発掘あるある大事典」が，「クエン酸」の効用を大々的に取り上げ，平成
１６年１０月１３日，ＮＨＫの番組「ためしてガッテン」が，「クエン酸」に
関する放送をし，これらの番組が切っ掛けとなって，「クエン酸」が一般社会
に認識されるようになったのである。
さらに，原告は，販売当初は，スパを持つ地域の健康センター，個別の通信
販売，居酒屋チェーンへの納入，有名運動選手（スキー，野球）への商品提供，
海上自衛隊内での販売等，地道な販売活動において販路を拡大してきた結果，
現在では，本件商標の使用権者であるクイックジャパン株式会社等を介して，
有名百貨店，有名薬局チェーンに上記健康補助食品を販売するに至っている。
このように，原告は，その努力により，本件商標を付した原告の商品を販売，
宣伝広告して，本件商標を周知にさせたものであるから，この点からしても，
審決が「本件商標は，これをその指定商品について使用しても，何人かの業務
に係る商品であることを認識することができないものというべきである」と判
断したのは，誤りである。
第４被告の反論
審決の認定判断に誤りはなく，原告主張の取消事由は理由がない。
１「クエン酸サイクル」の周知範囲の誤認について
()原告は，「クエン酸サイクル」の語が「本件代謝経路」を意味する生化学1
用語の邦訳の単なる一つにすぎないものであり，本件商標の登録審決時（平
成１１年９月３日）において，本件代謝経路を意味する定着した生化学用語
ではないし，まして一般用語でもない旨主張する。
しかし，「クエン酸サイクル」の語は，著名な「本件代謝経路」を意味す
る英語「ｃｉｔｒｉｃａｃｉｄｃｙｃｌｅ」の邦訳であり，「クエン酸
回路」とは，邦訳上の違いでしかなく，「トリカルボン酸サイクル（回
路）」，「ＴＣＡサイクル（回路）」又は「クレブスサイクル（回路）」等
の邦語も，元々，上記英文名に基づく別称若しくは略称である。本件商標，
その他の用語は，みな等しく本件代謝経路において一致する関連同義語とし
て取り扱われていたのである。人の健康に関わる医薬・医療関連分野の者を
含めて，本件商標又は関連同義語に接する社会一般の不特定多数の者が，
「クエン酸サイクル」をもって，一様に本件代謝経路に係る同義語と理解し
得る客観情勢にあったとみるべきである。
また，多数の邦訳が存在することは，「クエン酸サイクル」の語が定着し
た生化学用語であり，かつ，一般用語であることを否定するものとはなり得
ない。我が国において，本件代謝経路を意味する数種の関連同義語があろう
とも，それらはみなクレブス博士に係る本件代謝経路を表す原文・原義に拠
ったものという事実並びに関連諸事情を客観的に示すものである。
()原告は，「クエン酸サイクル」を記憶して「本件代謝経路」を意味する生2
化学用語であると判断する能力は，「本件代謝経路」の研究に関わる者でも
なければ持ち合わせておらず，まして，本件商標の指定商品である第２９類
の食品に係る平均的需要者において，「クエン酸サイクル」を記憶して「本
件代謝経路」を意味する生化学用語であると判断する能力はない旨主張する。
しかし，審決が認定した諸事情から明らかなとおり，本件商標の登録審決
時の社会一般の不特定多数の者は，本件商標から，本件代謝経路の意味合い
を容易に認識，理解し得たものとみるべきである。
()原告は，「サイクル」は，「周波数」，「周期」等を意味する語，「回3
路」は，「電流・磁気の通路」等を意味する語であって，両者は全く別な分
野に属する言葉であるのみならず，全く別な意味を有しているのであり，一
般社会において，需要者は，「クエン酸サイクル」から「クエン酸回路」を
想起したり，反対に「クエン酸回路」から「クエン酸サイクル」を想起する
ことはあり得ない旨主張する。
しかし，「クエン酸サイクル」と「クエン酸回路」の二つの用例に限って
みれば，これらは元々「ｃｉｔｒｉｃａｃｉｄｃｙｃｌｅ」の英文名称
の邦訳上又は表記上の違いでしかなく，実質的に全く同義のもの（同義語）
と理解し得たであろう事情は明らかであり，必ずしも本件代謝経路の研究に
携わる者でなくとも，近年の英語に対する知識・理解力の進捗著しい我が国
社会一般の外国語事情から十分可能であったといわなければならない。また，
「回路」，「サイクル」，「ＣＹＣＬＥ」，「ＣＩＲＣＵＩＴ」は，いずれ
も「輪」，「円」を語源とし，「輪」，「円」を連想させる言葉であって，
相互に容易に想起できる言葉であることは明らかである。
()原告は，本件商標とは別に，食品に関連する分類において「クエン酸サイ4
クル」の登録商標を受けていることを理由に，審査，審判の専門官である審
査官及び審判官は，「クエン酸サイクル」の標章が，食品類について付され
た場合，「本件代謝経路」を意味する定着した生化学用語とはいえず，かつ，
社会一般においても不特定多数者間において広く認識された一般用語とはい
えないと判断したものである旨主張する。
しかし，特許庁の手続により登録され又は登録が維持された案件のすべて
が絶対的に無効理由を内包しないわけではなく，いずれの商標についても，
法的な最終判断がされているわけではない。上記登録商標の中には，本件と
同様の理由により無効審判が請求されているものもあり，原告が主張するよ
うな登録例があるからといって，「クエン酸サイクル」の語が食品類につい
て「本件代謝経路」を意味する定着した生化学用語であり，かつ，社会一般
においても不特定多数者間において広く知られていた一般用語である事実が
左右されることにはならない。
２公益面による登録制限判断の誤りについて
()原告は，東京高裁平成１７年１月２０日判決を根拠に，商標法３条１項６1
号と同項３号との違いは，同項３号がその商品の産地，販売地，原材料その
他の特性を表示記述する標章についてのものであるのに対し，同項６号は商
品と直接結び付かないものに関する場合で，商品と結び付かない広く知られ
た語か，公益面から登録を制限すべき明白な理由があるものについての規定
と解されると主張する。
しかし，上記東京高裁判決は，独占適応性の適否の判断に当たっては，査
定時又は審決時において当該商標の一般的使用の将来的可能性（一般化の蓋
然性）を判断しなければならないとの同項３号の一般的，基本的解釈論を示
したものであって，この趣旨は，特に査定時又は審決時において当該商標が
現に使用されておらず，あるいは一般的に使用されていない場合にも，将来
的な一般化の可能性を考慮の上判断すべき旨を説いた点に論旨があり，あく
までも，当該商標のそれぞれについて個別的・具体的に判断されるべき基本
的な解釈論である。そして，商標法３条１項各号に掲げる商標が商標登録の
要件を欠くとされているのは，出所識別機能あるいは独占適応性を欠く商標
であるからと解されるところ，同項６号と３号は，出所識別機能（自他商品
識別力）あるいは独占適応性を欠く商標は登録されるべきでないという点に
おいて変わりはないから，同項３号に関する上記東京高裁判決の趣旨を同項
６号に適用しても何ら誤りはない。
()本件において，「クエン酸サイクル」の語は，クエン酸との関わりを端的2
に想起させる語であり，当時，既に顕在化していた健康志向社会にあって，
飲食品分野における事業者であれば，その商品を流通過程又は取引過程にお
く場合に必要適切な表示として何人もその使用を欲するものであるから，一
私人に対し独占使用を認めるのは公益上適当とはいえない。また，需要者の
立場からも，「クエン酸サイクル」の語は，クエン酸との関わりを端的に想
起させるものであることから，商品の品質・効能等の説明の中で，商品と本
件代謝機能との関係を容易に理解するために，「クエン酸サイクル」の語が
使用されるべきであって，現に，多くの流通業者等が，商品の品質・効能等
の説明のために，商品と本件代謝機能との記述的に使用している（乙１７，
１９～２１）。このように，「クエン酸サイクル」の語が商品の品質・効能
等の説明のために，記述的に使用される状況であるのであって，需要者の立
場からも，一私人に独占使用を認めるのは適当とはいえない。
()原告は，本件商標は，クレブス博士が完成した理論の名称の邦訳の単なる3
一つであるにすぎず，定着した生化学用語でも一般用語でもないから，本件
商標に独占権を付与しても何人も不利益を受けるものではなく，もし事業者
において，商品を流通過程又は取引過程におく場合に本件代謝回路を表す生
化学用語による表示が必要であり，その使用を欲するのであれば，邦訳が数
多あるのであるから，本件商標たる「クエン酸サイクル」以外に選択する余
地が十分ある旨主張する。
しかし，世上，同義語とされる語は少なからず存在するとみられるところ，
それら同義語相互の関係において，その内の一つは商標法３条１項３号所定
の独占適応性を有し，他方は有しないなどという論理は，不可解極まりなく，
詭弁というほかはない。原告の上記主張は，独善的かつ不当であって，失当
というほかない。
３自他商品識別機能を獲得していることの看過について
原告は，原告が，本件商標を付した商品の販売，普及に尽力し，原告の商品
及び本件商標を周知にさせたのであり，その結果，本件商標は原告の販売する
商品の商標として知られており，既に周知性も獲得しているのであって，クエ
ン酸の効用の普及は原告の地道な努力によるものである旨主張する。
しかし，「クエン酸」が健康によいこと自体は，一般社会において，平成８
年よりもはるか以前に既に知られており，「クエン酸」の効能は注目されてい
たものであって，原告が製品化を企画していた当時，クエン酸の効能等に着目
していた者は何も原告のみに限られていたわけでない。また，クエン酸の効用
の普及は原告の努力によるである旨の主張は，全体に趣旨不明であり，かつ，
証拠に基づき事実を述べるものでなく客観性に欠けるから不適切であって，認
められるものではない。
原告主張に係る当該催しの会場内ステッカー等に表示された「クエン酸サイ
クルドリンク」，「クエン酸サイクル体験談」，「日本クエン酸サイクル研究
会」，「クエン酸サイクル勉強会」なる表示はいずれも記述的であるばかりで
なく，むしろ原告自ら「クエン酸サイクル」（本件商標）を生化学用語又は一
般用語として使用している状況ともいえる。原告自身，「クエン酸サイクル」
の語の持つ意味合いを十分に認識した上，上記のような記述的な使用をしてい
たものと推認することができる。
第５当裁判所の判断
１「クエン酸サイクル」の周知範囲の誤認について
()審決は，本件商標が商標法３条１項６号に違反して登録されたものである1
と判断する前提として，「クエン酸サイクル」の語が，「人を含む生体一般
の機能を維持するための最も基本的かつ普遍的な働きをなすものとして，ク
エン酸又はクエン酸を仲立ちとする人の食餌生活全般に関わる事柄として，
本件商標の登録審決時（平成１１年９月３日）においては既に，我が国にお
ける生化学の分野の専門家ばかりでなく，食品関連分野，医療関連分野，更
には社会一般の間においても，広く認識されていた」（審決謄本１３頁下か
ら第３段落）と認定するのに対し，原告は，「クエン酸サイクル」の語が
「本件代謝経路」を意味する生化学用語の邦訳の単なる一つにすぎないもの
であり，本件商標の登録審決時において，本件代謝経路を意味する定着した
生化学用語ではないし，まして一般用語でもない旨主張する。
()そこで，検討すると，まず，以下の事実は，当事者間に争いがない。2
ア原告のいう「本件代謝経路」を要約すると，第一の役割は，脂肪，炭水
化物及びタンパク質代謝物を代謝反応により酸化することでエネルギー生
成に働くことであり，第二の役割は，サイクル自体の代謝反応により糖新
生・アミノ基転移・脱アミノ化や脂肪酸合成等の代謝過程に働くことにあ
り，人を含む生体一般の機能を維持するための最も基本的かつ普遍的な働
きを解明した理論であるということができる（本件代謝経路の理論）。
イ本件代謝経路の理論は，英語では「ｃｉｔｒｉｃａｃｉｄｃｙｃｌ
ｅ」，「Ｋｒｅｂｓｃｙｃｌｅ」又は「ｔｒｉｃａｒｂｏｘｙｌｉｃ
ａｃｉｄｃｙｃｌｅ」と表現されており，本件商標「クエン酸サイク
ル」は，「クエン酸回路」とともに，英文名「ｃｉｔｒｉｃａｃｉｄ
ｃｙｃｌｅ」の邦訳であること，「トリカルボン酸サイクル（回路）」，
「ＴＣＡサイクル（回路）」又は「クレブスサイクル（回路）」等の邦語
も上記英文名に基づく別称若しくは略称であって，「クエン酸サイクル」
と意味的に全く同一の語（同義語）として取り扱われている。
ウ「クエン酸サイクル」，「クエン酸回路」，「トリカルボン酸サイクル
（回路）」，「ＴＣＡサイクル（回路）」又は「クレブスサイクル（回
路）」等の語は，本件商標の登録審決時，我が国における生化学の分野の
専門家の間において，本件代謝経路を意味する訳語として認識されていた。
エ「クエン酸サイクル」の語は，「クエン酸回路」，「トリカルボン酸サ
イクル（回路）」，「ＴＣＡサイクル（回路）」又は「クレブスサイクル
（回路）」の関連同義語とともに，人を含む生体一般の機能を維持するた
めの最も基本的かつ普遍的な働きをなすものとして，本件商標の登録審決
時において，少なくとも我が国における生化学の分野の専門家の間におい
て広く認識されていた。
()進んで，「クエン酸サイクル」ないし本件代謝経路に関する公知文献等の3
記載についてみると，証拠（各項目ごとに括弧内に摘示する。なお，枝番の
あるものは，特に断らない限り，各枝番を含む。以下，同じ。）によれば，
以下の事実を認めることができる。
ア生化学分野の文献
共立出版株式会社「化学大辞典３」（昭和４４年発行）の「くえんさん
サイクル」の項には，「生物の細胞内物質代謝において最も普遍的な経路。
・・・１９３７年Ｈ．Ａ．Ｋｒｅｂｓにより完成され，その後多くの研究
者により修正が加えられ，現在は図に示すようなものと考えられている。
すなわち脂肪，炭水化物およびタンパク質の代謝生産物は最後にはピルビ
ン酸となってこのサイクルにはいり，燃焼して二酸化炭素と水とになる。
このサイクルが１回転するごとに１モルのピルビン酸は３モルの二酸化炭
素を放出し，１０原子の水素がＴＰＮまたはＤＰＮ（注，いずれもクエン
酸サイクルに関与する酵素の補助因子）に移行する。そして，これらの物
質が酸化されて，その際遊離する化学エネルギーの一部はいわゆる高エネ
ルギーの化学結合物となってたくわえられる。・・・このサイクルは生体
の末端呼吸機構として，また中間に生成する２－ケトグルタル酸，フマル
酸，オキサル酢酸などを通じてアミノ酸の生合成の出発点としてきわめて
重要である。」（２３頁右欄最終段落～２４頁左欄第１段落）との記載が
あり，そのほか，株式会社岩波書店「（岩波）生物学辞典（第３版）」
（昭和６０年発行）及び株式会社東京化学同人「生化学辞典（第二版）」
（平成２年発行）ではいずれも「クエン酸回路」の項に，株式会社岩波書
店「（岩波）理化学辞典（第４版）」（平成４年発行）では「トリカルボ
ン酸サイクル」の項に，本件代謝経路についての記載がある。（乙２～
５）
イ医学分野の文献
株式会社南山堂「医学大辞典（第１６版）」（昭和５４年発行）の「ク
レーブス回路」の項には，「『英Ｋｒｅｂｓｃｙｃｌｅ』→『トリカ
ルボン酸回路』」とあり，「トリカルボン酸回路」の項には，「（クレー
ブス回路，クエン酸回路，ＴＣＡ回路）糖質，脂質，アミノ酸の代謝に由
来する活性酢酸（アセチル－ＣｏＡ）が酸化的に代謝される回路で，すべ
ての好気的細胞にみられる。・・・回路の回転に必要な酵素のすべてはミ
トコンドリアにある。これは動物，植物，微生物に共通である。・・・」
との記載があり，その他，医歯薬出版株式会社「最新医学大辞典第２版」
（平成８年発行）では「クエン酸回路」の項に，本件代謝経路についての
記載がある。（乙１２，１３）
ウ一般国語辞典
(ｱ)株式会社岩波書店「広辞苑（第五版）」（平成１０年発行）の「くえ
んさん」の項には，「柑橘類の果実中に遊離して存するほか，生物界に
広く分布する水酸基を含むカルボン酸。また，細菌などの発酵生成物。
水に溶けやすい結晶で，爽快な酸味をもち，清涼飲料水の製造や媒染剤
などに用いる。」との記載があり，「くえんさんかいろ」の項には，
「『枸櫞酸回路』トリカルボン酸回路に同じ。」との記載が，「トリカ
ルボンさんかいろ」の項には，「『トリカルボン酸回路』（ｔｒｉｃａ
ｒｂｏｘｙｌｉｃａｃｉｄｃｙｃｌｅ）生物の呼吸において最も主
要と考えられる代謝経路。糖質・脂質・アミノ酸などの炭素骨格は，最
終的にはこの経路を経て完全に酸化・分解され，生体のエネルギー源と
なる。クレブス回路。クエン酸回路。ＴＣＡ回路。」との記載がある。
（乙７）
(ｲ)株式会社三省堂「大辞林（第二版）」（平成７年発行）の「くえんさ
ん」の項には，「柑橘類の果実に多量に含まれる有機酸。・・・無色・
無臭の結晶で，爽快な酸味があり，水に溶けやすい。清涼飲料水，医薬，
媒染剤などに用いる。」との記載，「くえんさんかいろ」の項には，
「［枸櫞酸回路］→ティーシーエー回路」とあり，「ティーシーエーか
いろ」の項には，「『ＴＣＡ回路（ｔｒｉｃａｒｂｏｘｙｌｉｃａｃ
ｉｄｃｙｃｌｅ）』酸素呼吸の反応過程の一部。解糖系によって生じ
た活性状態の酢酸がオキサロ酢酸と結合してクエン酸となり，順次，呼
吸酵素の働きによって二酸化炭素と水とに分解され，その際，生活活動
に必要なエネルギーを発生したりしながら再びオキサロ酢酸にもどる回
路。クレブス回路。クエン酸回路。トリカルボン酸回路。」との記載が
ある。（乙９）
(ｳ)株式会社小学館「大辞泉」（平成７年発行）の「くえんさん」の項に
は，「柑橘類の果実に多く含まれる有機酸。水に溶けやすい結晶で，さ
わやかな酸味がある。清涼飲料，医薬品などに利用」との記載，「くえ
んさんかいろ」の項には，「『枸櫞酸回路』→トリカルボン酸回路」と
あり，「トリカルボンさんかいろ」の項には，「『トリカルボン酸回
路』（ｔｒｉｃａｒｂｏｘｙｌｉｃａｃｉｄｃｙｃｌｅ）生物体中
で，有機物が燃焼して二酸化炭素と水になる代謝経路。糖や脂肪酸など
の分解によってできた活性状態の酢酸がオキサロ酢酸と結合し，三つの
カルボキシル基をもつ化合物の枸櫞酸となることから始まり，さまざま
な有機酸に転変しながら炭酸ガスと水，エネルギーを生じ，再びオキサ
ロ酢酸に戻り，同様の反応を繰り返す。枸櫞酸回路。クレブス回路。Ｔ
ＣＡ回路。」との記載がある。（乙１０）
エ高校教科書
東京書籍株式会社「改訂生物Ⅱ」（昭和４８年４月１０日文部省検定
済），開隆堂出版株式会社「新訂生物Ⅱ」（昭和４８年４月１０日文部省
検定済），教育出版株式会社「改訂／生物Ⅰ／生命の探求１」（昭和５０
年文部省検定済），開隆堂出版株式会社「新編生物Ⅱ」（昭和５１年４月
１０日文部省検定済），株式会社第一学習社「生物Ⅱ」（昭和５２年４月
９日文部省検定済，同年５月１５日発行），株式会社講談社「標準高等／
生物Ⅰ」（昭和５３年３月３１日文部省検定済），株式会社新興出版社啓
林館「新編生物１」（昭和５３年文部省検定済，昭和５４年発行），実教
出版株式会社「図説生物Ⅰ／改訂版」（昭和５３年５月２５日発行），株
式会社講談社「標準高等／生物Ⅱ」（昭和５４年文部省検定済），株式会
社清水書院「生物Ⅰ最新版」（昭和５４年発行），実教出版株式会社「図
説生物Ⅱ／改訂版」（昭和５１年４月１０日文部省検定済，昭和５４年５
月２５日発行），数研出版株式会社「三訂版／高等学校／生物Ⅱ」（昭和
５５年発行），実教出版株式会社「生物」（昭和５７年３月３１日文部省
検定済，同年５月２５日発行），数研出版株式会社「高等学校／生物」
（昭和５７年３月３１日文部省検定済，５８年発行），開隆堂出版株式会
社「生物」（昭和５７年３月３１日文部省検定済），教育出版株式会社
「生物／生命の探求」（昭和５７年３月３１日文部省検定済），学校図書
株式会社「高等学校／生物」（昭和５７年３月３１日文部省検定済），株
式会社新興出版社啓林館「高等学校／生物」（昭和５７年３月３１日文部
省検定済），株式会社新興出版社啓林館「高等学校／生物ⅠＢ」（平成５
年２月２８日文部省検定済，平成８年１２月１０日発行），株式会社浜島
書店「ニュービジュアル版／新詳生物図表」（平成７年１２月１日発行）
には，いずれも，「クエン酸回路」あるいは「クレブス回路」の名称によ
り本件代謝径路を記述している。（乙１４）
オ新聞
(ｱ)平成２年９月２９日付け日本経済新聞夕刊には，「脂肪やたんぱく質
や炭水化物が体内でエネルギーに変化していく最終段階で，八種類の酸
が次々と酸化をくり返してエネルギーをつくりだす仕組みは，代表的な
酸であるクエンの名をとって『クエン酸サイクル』と呼ばれている。こ
のサイクルが活発でないと脂肪などがたまりやすくなる。」などといっ
た記事がある。（乙２８，３０）
(ｲ)平成９年７月１０日付け産経新聞東京夕刊には，「梅は健康食品であ
り医薬品」との見出しで，「梅に含まれている有機酸による代謝の促進，
言い換えるとクエン酸などにＴＣＡサイクルの活性化が，色付けのため
に加えられているように見られるシソ（順気生薬）により，効果が高め
られて，梅干しの効果をより明白にしているのです。」などといった記
事がある。（乙１７の５）
(ｳ)平成９年８月４日付け毎日新聞大阪夕刊には，「ビタミンＢ１がエネ
ルギー生成に深く関係しているからだ。糖質をエネルギーに換えるには，
酵素を必要とする好気的解糖と酸素のいらない嫌気的解糖がある。好気
的解糖の方が１９倍も効率的だ。この解糖過程がクエン酸回路と呼ばれ，
それが順調に進行するには，酸素とともにＢ１が欠かせない。」などと
いった記事がある。（乙１７の３）
(ｴ)平成１１年３月８日付け日本食糧新聞には，「石垣島の，かしじぇー
（泡盛もろみの蒸留残渣）から作られた“天然発酵クエン酸飲料”で，
体をアルカリ性にするといわれている。梅干し・レモン・夏ミカンのよ
うな柑橘類に含まれる酸と同じクエン酸を多く含んでおり，クエン酸サ
イクルという代謝経路に直接取り込まれ，効率よく疲れの原因である
『乳酸』を分解する。」などといった記事がある。（乙１７の４）。
(ｵ)平成１１年８月１２日付け毎日新聞大阪夕刊には，「人体には“ＴＣ
Ａサイクル”という，炭水化物を燃焼させる一連の化学反応があり，こ
こでリンゴ酸やクエン酸が重要な働きをします。」などといった記事が
ある。（乙１７の６）
()以上の事実によれば，本件商標の登録審決時（平成１１年９月３日）ま4
でには，「クエン酸」は日常の食生活に身近な化学物質として周知となっ
ていたばかりでなく，「クエン酸サイクル」のほか，「クエン酸回路」，
「トリカルボン酸サイクル（回路）」，「ＴＣＡサイクル（回路）」又は
「クレブスサイクル（回路）」の関連同義語は，本件代謝経路を表す名称
として，生化学分野，医学分野などの専門家の間で周知であったのみなら
ず，本件商標の指定商品に係る取引者・需要者を含む一般社会においても，
少なくとも，「生物の細胞内物質代謝において最も普遍的な経路」，「ク
エン酸による代謝作用への効用を表したもの」，「食餌と代謝機能との関
係を表したもの」あるいは「食に関する基礎的な用語の一つを表したも
の」などといった程度には広く認識されていたものと認めるのが相当であ
る。そのことは，教育界において，遅くとも昭和４８年ころ以降，高校の
生物教科書にも掲載され，高校１年ないし２年で学習すべきものとされて
いることからもうかがうことができる。
上記のとおり，本件代謝経路を表す語として，「クエン酸サイクル」の
ほか，「クエン酸回路」，「トリカルボン酸サイクル（回路）」，「ＴＣ
Ａサイクル（回路）」又は「クレブスサイクル（回路）」等の関連同義語
が使用されていたものであるが，「クエン酸サイクル」と「クエン酸回
路」についてみると，いずれも「ｃｉｔｒｉｃａｃｉｄｃｙｃｌｅ」
の訳語であるのみならず，本件商標の登録審決時の我が国における英語の
普及度からすれば，一般社会人であれば，同一外来語の邦訳である「クエ
ン酸サイクル」と「クエン酸回路」を関連同義語とみなし得るほどの英語
力を有していたと推察される。
また，ここで問題となるのは，本件商標の商標法３条１項６号該当性の
有無，すなわち，本件商標をその指定商品について使用した場合に，これ
に接する取引者・需要者が「クエン酸サイクル」の語から，何人かの業務
に係る商品であることを認識することができるものか否かであるから，そ
の前提としては，「生物の細胞内物質代謝において最も普遍的な経路」，
「クエン酸による代謝作用への効用を表したもの」，「食餌と代謝機能と
の関係を表したもの」あるいは「食に関する基礎的な用語の一つを表した
もの」などといった程度の認識があれば十分であって，必ずしも本件代謝
経路についての学術的に正確な理解までも必要とするものではない。加え
て，たとえ，「クエン酸サイクル」が何であるかについて正確に理解して
いない場合であっても，「クエン酸」が日常の食生活に身近な化学物質と
して周知となっていたことからすると，「クエン酸サイクル」の語は，ク
エン酸との関わりを端的に想起させるものであって，少なくとも，クエン
酸に関する循環系のようなものであり，上記のとおり，「食に関する基礎
的な用語の一つを表したもの」などといった程度の理解をし得たものと認
められる。
そうすると，本件商標の登録審決時において，「クエン酸サイクル」の
語が，関連同義語とともに，本件代謝経路，すなわち，「生物の細胞内物
質代謝において最も普遍的な経路」，「クエン酸による代謝作用への効用
を表したもの」，「食餌と代謝機能との関係を表したもの」あるいは「食
に関する基礎的な用語の一つを表したもの」を表す語として本件商標の指
定商品の取引者・需要者の間で周知となっていたのであれば，「クエン酸
サイクル」という語自体において，すでに自他商品識別力を欠くものであ
って，商標としての機能を果たし得ないものというべきである。
また，「クエン酸サイクル」の語から，「クエン酸」に関する循環系の
ようなものであり，「食に関する基礎的な用語の一つを表したもの」とい
った程度に理解する場合であっても，「クエン酸サイクル」の作用効果を
表すものと理解しているのであるから，上記同様に，「クエン酸サイク
ル」という語自体において，すでに自他商品識別力を欠くものであって，
商標としての機能を果たし得ないものというべきである。
したがって，「本件商標『クエン酸サイクル』をその指定商品について
使用した場合，これに接する取引者・需要者は，上記事情よりして，生物
の細胞内物質代謝において最も普遍的な経路（本件代謝経路），クエン酸
による代謝作用への効用を表したもの，あるいは，食餌と代謝機能との関
係を表したもの，すなわち，食に関する基礎的な用語の一つを表したもの
と理解するに止まり，何人かの業務に係る商品であることを認識すること
ができないものといわなければならない。」（審決謄本１３頁下から第２
段落）とした審決の認定判断に誤りはない。
()原告の主張について5
ア原告は，「本件代謝経路」を意味する外国語の生化学用語の多岐にわた
る邦訳の一つとして，「クエン酸サイクル」の語が，たまたま他の関連用
語とともに書籍等に記載されていたとしても，「クエン酸サイクル」を記
憶して「本件代謝経路」を意味する生化学用語であると判断する能力は，
「本件代謝経路」の研究に関わる者でもなければ持ち合わせないとみるの
が自然であり，まして，本件商標の指定商品である第２９類の食品の平均
的需要者にはあり得ないというべきであるなどと主張する。
原告のいう，「クエン酸サイクル」を記憶して「本件代謝経路」を意味
する生化学用語であると判断する能力が，本件代謝経路を学術的に正確な
認識をすることを意味するというのであれば，「本件代謝経路」の研究に
関わる者でもなければ持ち合わせないといえるかもしれない。しかし，上
記()に判示したとおり，「本件代謝経路」について「生物の細胞内物質4
代謝において最も普遍的な経路」，「クエン酸による代謝作用への効用を
表したもの」，「食餌と代謝機能との関係を表したもの」あるいは「食に
関する基礎的な用語の一つを表したもの」などといった程度の認識があれ
ば十分であって，必ずしも本件代謝経路についての学術的に正確な理解ま
でも必要とするものではないから，原告の上記主張は，失当というほかな
い。
イ原告は，「サイクル」は「周波数」，「周期」等を意味する語，「回
路」は「電流・磁気の通路」等を意味する語であって，両者は全く別な分
野に属する言葉であり，かつ，全く別な意味を有しているのであり，一般
社会において需要者は，「クエン酸サイクル」から「クエン酸回路」を想
起したり，反対に「クエン酸回路」から「クエン酸サイクル」を想起する
ことはあり得ないと主張する。
しかし，本件代謝経路を理解している多くの取引者・需要者は，「クエ
ン酸サイクル」と「クエン酸回路」が関連同義語であることを理解するも
のと考えられるし，仮に，そのような理解をしていない場合であっても，
「サイクル」及び「回路」は，株式会社岩波書店「広辞苑（第五版）」に
よれば，「サイクル」は「周期，循環過程。振動数・周波数の単位」，
「回路」は「電気の通路。・・・生体の物質代謝経路のうち循環的な部分
の呼称。サイクル。『クエン酸－』」の語義を有するものであって，いず
れも「循環」の観念を含む点で共通しているばかりでなく，同義語として
も用いられており，原告の主張するような電気的なものに限って使用され
る語でないのであるから，「クエン酸」を理解するものであれば，「クエ
ン酸サイクル」から「クエン酸回路」を想起し，「クエン酸回路」から
「クエン酸サイクル」を想起するのが通常であるというべきである。
したがって，原告の上記主張は，失当である。
ウ原告は，第２９類の食品を指定商品とする本件商標の商標権者であるの
みならず，第３０類，第３１類，第３２類あるいは第３３類の食品に関連
する商品を指定商品とする登録商標「クエン酸サイクル」の商標権者でも
あるところ，いずれも登録を受けている上，本件商標及び第３０類に係る
登録商標については，被告から登録異議申立てがされ，いずれも登録を維
持する旨の異議決定がされたのであるから，審査，審判の専門官である審
査官，審判官は，「クエン酸サイクル」の標章が，食品類について付され
た場合，「本件代謝経路」を意味する定着した生化学用語とはいえず，か
つ，社会一般においても不特定多数者間において広く認識された一般用語
とはいえないと判断したものとみるべきである旨主張する。
しかし，特許庁の手続により登録され又は登録異議申立て手続において
登録が維持されていても，必ずしも，その判断が確定的なものであるとは
いえず，無効原因を内包していれば取消しの対象となり，無効となること
もあり得るのである。また，原告が主張するような登録例があるからとい
って，そのことから直ちに，「クエン酸サイクル」の語が，食品類につい
て「本件代謝経路」を意味する定着した生化学用語でないとか，社会一般
においても不特定多数者間において広く認識された一般用語ではないこと
の証拠になるものでもない。
したがって，原告の上記主張も，失当である。
()以上によれば，本件商標は，その構成自体から自他商品識別力を欠き，商6
標としての機能を果たし得ないものと認められるから，商標法３条１項６号
にいう「需要者が何人かの業務に係る商品又は役務であることを認識するこ
とができない商標」に該当するものというべきである。
２公益面による登録制限判断の誤りについて
()審決は，「本件商標である『クエン酸サイクル』の語は，元々，生化学分1
野の新発見に係る自然界の定理（生物の細胞内物質代謝において最も普遍的
な経路／本件代謝経路）を意味し，生物，化学又は生化学分野においては，
その関連同義語とともに，早くから知られていたものであり，また，人を含
む生体一般の機能を維持するための最も基本的かつ普遍的な働きをなすもの
として，クエン酸又はクエン酸を仲立ちとする人の食餌生活全般に関わる事
柄として，本件商標の登録審決時（平成１１年９月３日）においては既に，
我が国における生化学の分野の専門家ばかりでなく，食品関連分野，医療関
連分野，更には社会一般の間においても，広く認識されていた」（審決謄本
１３頁下から第３段落）ものであると認定するとともに，「このような知識
は，健康志向の高まりとともに，当該審決後もより一層浸透していったもの
ということができる。」（同段落）とし，「本件商標『クエン酸サイクル』
をその指定商品について使用した場合，これに接する取引者・需要者は，上
記事情よりして，生物の細胞内物質代謝において最も普遍的な経路（本件代
謝経路），クエン酸による代謝作用への効用を表したもの，あるいは，食餌
と代謝機能との関係を表したもの，すなわち，食に関する基礎的な用語の一
つを表したものと理解するに止まり，何人かの業務に係る商品であることを
認識することができないものといわなければならない」（同頁下から第２段
落）から，商標法３条１項６号に違反して登録されたものであるとの結論を
導いた。
そして，その際に，「当該審決後の日付の証拠も，『クエン酸サイクル』
の語についての当該審決後における取引者・需要者の認識の状況を把握する
資料として，十分意味のあるものといわなければならない。」（同１５頁下
から第２段落）との判断の前提として，東京高裁平成１７年１月２０日判決
・平成１６年（行ケ）第１８９号を引用し，「前記した東京高等裁判所平成
１６年（行ケ）第１８９号判決によれば，ある商標を特定人に独占使用させ
ることが公益上適当であるか否かの判断は，登録査定時（本件にあっては，
登録審決時）における第３条該当性ばかりでなく，将来を含めた認識の可能
性をも考慮されるものであると解される」（同頁下から第３段落）とした。
()原告は，審決の引用した最高裁昭和５４年４月１０日第三小法廷判決及び2
東京高裁平成１７年１月２０日判決が商標法３条１項３号に関するものであ
ることを根拠にして，同項３号と６号との違いは，３号がその商品の産地，
販売地，原材料その他の特性を表示記述する標章についてのものであるのに
対し，同項６号は商品と直接結び付かないものに関する場合で，商品と結び
付かない広く知られた語か，公益面から登録を制限すべき明白な理由がある
ものについての規定と解すべきであるから，上記判決の趣旨を超えて，３号
と６号を安易に同一視し，本件商標について，公益面から登録を制限するの
は違法である旨主張する。
商標法３条１項３号と６号とでは要件が異なっていることは法条から明ら
かであって，６号該当性の当否を論ずる限り，登録査定時（本件にあっては，
登録審決時）において，「需要者が何人かの業務に係る商品又は役務である
ことを認識することができない商標」に該当するか否かが問題となるのであ
り，そこに直ちに３号該当性における公益性の問題を持ち込むことはできな
い。しかも，同項６号該当性は，登録査定時（本件にあっては，登録審決
時）において「需要者が何人かの業務に係る商品又は役務であることを認識
することができない商標」と認定できるか否かであるから，将来を含めた認
識の可能性を考慮すべきでないことは，明らかである。
したがって，商標法３条１項３号該当性が審理の対象とされていない本件
審判において，審決が，同号に関して判断した上記東京高裁判決を引用して
公益性について言及したのは，誤りというほかない。
この点につき，被告は，商標法３条１項各号に掲げる商標が商標登録の要
件を欠くとされているのは，出所識別機能あるいは独占適応性を欠く商標で
あるからと解されるところ，同項６号と３号は，出所識別機能（自他商品識
別力）あるいは独占適応性を欠く商標は登録されるべきでないという点にお
いて変わりはないから，３号に関する上記東京高裁判決の趣旨を６号に適用
しても何ら誤りはないと主張する。
確かに，商標法３条１項６号と３号は，出所識別機能（自他商品識別力）
あるいは独占適応性を欠く商標は登録されるべきでないという点において変
わりはなく，同項６号と３号とは，その適用において重なる部分が多いこと
が予想される。
特に，本件においては，「クエン酸サイクル」という食餌と代謝機能との
関係を表したもの，食に関する基礎的な用語が問題となっており，これを植
物に関する商品に付したならば，原材料等を表示する標章とみられる場合が
少なくないものと思われる。しかし同項３号特有の要件もあるのであって，
重なる部分のみを強調する被告の上記主張は，直ちには採用することができ
ない。
また，被告は，「クエン酸サイクル」の語は，クエン酸との関わりを端的
に想起させる語であり，当時，既に顕在化していた健康志向社会にあって，
飲食品分野における事業者であれば，その商品を流通過程又は取引過程にお
く場合に必要適切な表示として何人もその使用を欲するものであるから，一
私人に対し独占使用を認めるのは公益上適当とはいえないと主張するが，商
標法３条１項３号該当性を審理の対象としていない本件において，上述した
ところに照らし，採用できないものというべきである。
以上によれば，審決の上記東京高裁判決を引用しての判断部分は誤りとい
わなければならない。しかし，上記の誤った判断部分を除外しても，優に，
本件商標が商標法３条１項６号に違反して登録されたものであるとの結論を
導くことができるのであるから，上記の点は，審決の結論に影響を及ぼす瑕
疵に当たるということはできない。
()原告は，本件商標は，クレブス博士が完成した理論の名称の邦訳の単なる3
一つであるにすぎず，定着した生化学用語でも一般用語でもないから，本件
商標に独占権を付与しても何人も不利益を受けるものではないと主張するが，
本件商標が定着した生化学用語であり，一般用語であることは上述したとお
りであって，原告の上記主張は，その前提を欠くものであり，失当である。
また，原告は，仮に，原告が本件商標につき商標登録を保有しても，他の
事業者は，本件代謝経路を表示，使用するについては商標法２６条の「商標
権が及ばない範囲」をもって十分解決し得るものであって，本件商標をあえ
て無効にしなければ解決できないというものではないとも主張するが，商標
法２６条による解決の可能性は，本件商標に無効事由があるにもかかわらず，
あえて本件商標に係る商標登録を維持しなければならない合理的根拠とはな
り得ず，原告の上記主張は，失当である。
３本件商標の自他識別機能の誤認について
()原告は，本件商標を付した商品の販売，普及に尽力し，原告の商品及び本1
件商標であることを周知させたのであり，その結果，本件商標は原告の販売
する商品の商標として既に周知性も獲得しているのであって，クエン酸の効
用の普及は原告の地道な努力によるものであるとして，本件商標の自他識別
機能を否定した審決の判断の誤りを主張する。
()そこで，検討すると，証拠（甲１～１０，２４，２５，２７，２８）によ2
れば，本件商標の前権利者であった古内亀治郎商店株式会社は，澱粉から抽
出したクエン酸にビタミン群と甘味を加えた健康補助食品を開発し，これに
「クエン酸サイクルドリンク」の標章を付して，平成９年４月から，自衛隊
基地，都内のホテル等において展示販売を開始したこと，また，同社は，
「日本クエン酸サイクル研究会」と称する研究機関を運営し，有名人等を招
いて「クエン酸サイクル活動の集い」を催し，そこで試飲会，展示販売等の
宣伝活動を行うなどし，上記健康補助食品の普及に努めたことが認められる。
()ところで，上記１()の判示に照らせば，取引者・需要者は，「クエン酸34
サイクル」と「ドリンク」とが結合した「クエン酸サイクルドリンク」から，
生物の細胞内物質代謝において最も普遍的な経路，クエン酸による代謝作用
への効用を表したもの，食餌と代謝機能との関係を表したもの，あるいは，
食に関する基礎的な用語の一つを表したものに関連する飲料を想起するのが
通常であるといわざるを得ない。
そうすると，原告は，クエン酸を主体とする健康補助食品に「クエン酸サ
イクルドリンク」の標章を付して販売し，宣伝，広告しているのであるから，
正に，クエン酸を主体とする健康補助食品の効能を述べているものであって，
このような販売，宣伝，広告活動をもって，本件商標の自他商品を識別する
機能を取得したとみることはできない。したがって，原告の上記主張は，採
用の限りではない。
４以上によれば，本件商標は，何人かの業務に係る商品であることを認識する
ことができず，商標法３条１項６号に違反して登録されたものであるから，そ
の商標登録を無効とすべきであるとした審決の判断に誤りはないというべきで
あり，原告主張の取消事由は理由がなく，他に審決を取り消すべき瑕疵は見当
たらない。
よって，原告の請求は理由がないから棄却することとし，主文のとおり判決
する。
知的財産高等裁判所第１部
裁判長裁判官篠原勝美
裁判官宍戸充
裁判官柴田義明

戻る