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平成１２年（行ケ）第１２号　審決取消請求事件（平成１２年７月１３日口頭弁論
終結）
判　　　　決
　　　原　　　　　　告　　　　　　有限会社アイ・ビ－・イ－
　　代表者代表取締役　　　　　【Ａ】
　　訴訟代理人弁理士　　　　【Ｂ】
　　　被　　　　　告　　　　　有限会社エイ・シ－・エム
　　　代表者代表取締役　　　　　　【Ｃ】
　　訴訟代理人弁護士　　　　　奥　　野　　　　　滋
　　　主　　　　文
　　　　　原告の請求を棄却する。
　　　　　訴訟費用は原告の負担とする。
事　　　　実
第１請求
　　特許庁が平成１１年審判第３５０９１号事件について平成１１年１１月８日
にした審決を取り消す。
第２前提となる事実（争いのない事実）
１特許庁における手続の経緯
被告は、「π」の文字とその上部に「パイ」の文字を横書きしてなり、指定商品
を旧第３２類「卵、食用水産物、野菜、果実、加工食料品」とする登録第４１２８
９６６号商標（平成１年８月３０日登録出願、平成１０年３月２７日登録。以下
「本件商標」という。）の商標権者である。
　原告は、平成１１年２月２６日、本件商標の登録無効の審判を請求し、特許庁
は、平成１１年審判第３５０９１号事件として、これを審理した結果、平成１１年
１１月８日に、「本件審判の請求は、成り立たない。」との審決をし、その謄本は
同年１２月９日に原告に送達された。
　２　審決の理由　
　別紙審決の理由の写しのとおり、本件商標は、引用商標すなわちギリシア文字
「π」と片仮名文字「ウォーター」を結合した「πウォーター」からなり指定商品
を旧第３２類「食肉、その他本類に属する商品」とする登録第２５４９２８８号商
標（昭和６２年５月２９日登録出願、平成５年６月３０日登録）と類似するもので
はないから、本件商標の登録は、商標法４条１項１１号に違反してなされたもので
はないと認定、判断した。
第３　原告主張の審決取消事由の要点
引用商標である「πウォーター」は、その構成中の「π」の文字が自他商品の識
別機能を果たす主要部であり、これが分離されて、本件商標と同じく「パイ」の称
呼を生じ、また、本件商標の指定商品の分野において、需要者は、「π」といえば
「πウォーター」ないし「πウォーターシステム」を観念し、本件商標は引用商標
と同一ないし類似の観念を生ずるものであるから、本件商標は引用商標と類似して
いる。
　１　「π」の概念等について
　　（１）　「πウォーター」という語は、昭和６０年以前に、【Ｄ】によって作
られた用語であり（【Ｄ】著「生命成立の原理」８０頁、造型社、１９８５年発
行、甲第５号証）、平成４年には、「現代用語の基礎知識」（自由国民社、１９９
２年発行、甲第３号証中の本件審判甲第１１号証）に記載されているように、広く
知られた用語になっている。
　また、「πウォーター」を各分野に応用するシステムを、「πウォーターシステ
ム」と呼ぶことも、平成７年以前に【Ｄ】によって提唱され、現在では広く知られ
ており（甲第４号証及び甲第５号証）、「πウォーターシステム」に関する講演等
も、原告の代表者である【Ａ】（通称、【Ｅ】）が理事長をしている生体エネルギ
ーシステム研究普及協会の主催によって活発に行われ（「パイテック・フォーラ
ム’９８爽春号」生体エネルギーシステム研究普及協会、１９９８年発行、甲第６
号証）、この協会には広範囲にわたる分野の人々が参加している。なお、この「π
ウォーター」あるいは「πウォーターシステム」は、原告が永年にわたり開発して
きたものであることは、原告発行のパンフレット「πウォーターシステム」（甲第
７号証）に記載のとおりであり、このパンフレットは、昭和６１年に５０００部が
配布されている（甲第８号証）。
　そして、「πウォーター」の用語中の「π」は、物質の特殊な状態を表す独立し
た意味のある文字であり、「πウォーター」は「π化された水」として、一般に
「π」と「ウォーター」とは分離して認識されている。このことは、「食品工業」
（株式会社光琳、１９９３年発行、甲第３号証中の本件審判甲第１２号証）の３０
頁左欄１７行に「π化の化粧品ミスト」、２７行に「水道水をπ化する」、右欄７
行に「水のπ化」、３６行に「π化の正体は二価三価鉄塩」、３７行ないし３１頁
２行に「π化の浄水器も、π化化粧品も、水をπ化することによって、正体の効果
が出るということである。その正体は、二価三価鉄塩となっているが、この二価三
価鉄塩は、実は事物の生命にかかわっている物質という。」、２７行ないし３４行
に「こうした不思議な現象をオーラ（背光、物体が出す目に見えないエネルギーの
こと）として説明する研究者があるが、現象面ではπ化した水がそれを起こすとい
う。πウォーターを入れたコップと並べて普通の水を入れたコップを置くと、普通
の水がπウォーターに変わるとされ、πウォーターに変った証は、水のクラスター
（分子集団）の測定で明らかといわれる。」との記載がみられることから明らかで
ある。
　また、「πウォーター」、「πウォーターシステム」において、しばしば「π」
が「ウォーター」と分離して用いられている。例えば、上記「食品工業」におい
て、上記のとおり「π化」なる用語がみられ、「環境と健康を守るπウォーターシ
ステム’９５．７．１１～７．２２中部経済新聞掲載記事より」（生体エネルギー
システム研究普及協会発行、甲第４号証）の表紙には「π」のロゴがみられ、上記
「パイテック・フォーラム’９８爽春号」（甲第６号証）の３１頁には「π・Ｂｏ
ｏｋｓ」なる本が紹介され、３４頁では「πウォーター」あるいは「πウォーター
システム」を「π」と略称し、さらに、３５頁の「オーラのエネルギーを付与」の
項では「パイのセラミック」、「パイの浄水器」なる用語が使用され、「パイウォ
ーターの奇跡」（【Ｅ】著、廣済堂出版平成６年発行、甲第９号証）の１７５頁で
は、「パイの資材」、１７６頁、１８１頁、２７７頁では「パイ化」と云う用語が
みられる。さらに、審決が引用する「現代用語の基礎知識」でも、「π（パイ）ウ
ォーター」の項をみると、「（＊π＋ｗａｔｅｒ）」と表示されており、「π」と
「ｗａｔｅｒ」とは分離されている。
　このように、「πウォーター」ないし「πウォーターシステム」において、
「π」あるいは「パイ」の語は、「ウォーター」の語から分離して使用されてい
る。
　　（２）　そして、「πウォーター」ないし「πウォーターシステム」が、本件
商標の指定商品である旧第３２類の「卵、食用水産物、野菜、果実、加工食料品」
に応用されていることは、甲第３号証中の本件審判甲第１２号証（特に２９頁、多
彩なπウォーターの応用分野の項）、甲第４号証（特に環境と健康を守るπウォー
ターシステム＜４＞の欄）、甲第６号証（特に３１頁π－ＷＡＴＥＲ　ＳＹＳＴＥ
Ｍの応用により技術開発が期待される分野）、甲第９号証（目次欄）により明らか
であり、「πウォーターシステム」が本件商標の指定商品の分野に適用されている
ことも周知となっている。
　また、「πウォーターシステム」を応用した商品は、「π化」されている商品で
あることも周知となっているから、本件商標「π」がその指定商品である卵や食用
水産物に使用された場合に、これに接した需要者は、卵や食用水産物とは何の関係
もない「円周率」等を観念するよりは、「πウォーターシステムによる卵あるいは
食用水産物」として、「πウォーターシステム」が応用されている商品を観念する
であろう。
　このように、本件商標の指定商標の分野において、需要者は、「π」あるいは
「パイ」といえば「πウォーター」あるいは「πウォーターシステム」を観念する
に至っている。
　　（３）　他方、引用商標の構成中の「ウォーター」は、水を意味する英語とし
て一般に知られており、その指定商品において、「π」を付してこそ商標として自
他商品識別力が生ずることは明らかである。
　この点につき、審決は、「ウォーター」の文字は自他商品の識別力がないとみる
べき特段の事情はないと説示しているが、「ウォーター」が英語に由来する「水」
を意味する普通名称であり、殆ど日本語化している言葉であること自体が自他商品
の識別力がないとみるべき特段の事情に当たる。
　　（４）　以上によれば、引用商標である「πウォーター」は、その構成中の
「ウォーター」の文字には識別力がなく、「π」の文字が自他商品の識別機能を果
たす主要部であり、これが分離されて、本件商標と同じく「パイ」の称呼を生ずる
から、本件商標は引用商標と類似している。また、本件商標の指定商品の分野にお
いて、需要者は、「π」といえば「πウォーター」ないし「πウォーターシステ
ム」を観念するから、本件商標は引用商標と同一ないし類似の観念を生ずるもので
あり、本件商標は引用商標と類似している。
　したがって、これと異なる審決の判断は誤っており、違法であるから、取り消さ
れるべきである。
　２　他の審査例について
　　（１）　本件審判において、原告が挙げた審査例（甲第１号証中の本件審判甲
第５号証ないし同第１０号証）では、出願商標「πのたまご」及び「π－ｅｇｇ」
の構成中で自他商品識別の機能を果たす主要部は「π」にあると認め、「π」の文
字のみからなる本件商標と類似するとして、商標登録の出願を拒絶している。
　確かに上記両出願商標の場合と異なり、引用商標の指定商品は「水」ではないの
で、引用商標の構成中の「ウォーター」は指定商品そのものを表示したものではな
いが、前記のとおり、「ウォーター」は自他商品認識の機能を果たさない普通名称
であることを考慮すれば、「たまご」、「ｅｇｇ」と同様に、「ウォーター」も自
他商品識別の機能を果たさない部分であるといえる。
　したがって、上記審査例は、審決がいうように本件と事案を異にするものである
とはいえないものである。
　　（２）　被告は乙第１号証及び第３号証を提出して、指定商品を旧第１７類の
「被服、布製身回品、寝具類」とする商標の登録例として、「π」と「πウォータ
ー」とが別個の商標として登録が認められているので、「π」と「πウォーター」
とは異なるものとして観念されている旨の主張をしている。
　しかし、「πウォーター」が著名であり、また「πウォーターシステム」に関連
して「π」あるいは「パイ」が単独に使用されているのは、主として食品工業、医
薬、水産業、農業の分野であることは、前記原告の主張から明らかであり、乙第１
号証及び第３号証の指定商品の属する分野には、πウォーターシステムは全く進出
していないのが現状である。したがって、「πウォーターシステム」が進出普及し
ている分野、例えば旧第３２類の指定商品の分野の業者は、「π」といえば必ず
「πウォーター」を観念するであろうが、旧第１７類の指定商品の分野の業者は必
ず「π」から「πウォーター」を観念するとは限らない。
　すなわち、本件商標や引用商標が使用される旧第３２類の商品分野と、乙第１号
証及び第３号証の商標が使用される旧第１７類の商品分野とでは「πウォーター」
あるいは「π」に対する業者の認識度が全く異なるのであるから、被告提出の乙第
１ないし第３号証は、本件商標と引用商品とが非類似であるとする根拠にはなり得
ない。
第４　被告の反論の要点
１「πウォーター」から生ずる称呼等について
　　（１）　引用商標「πウォーター」を構成する「π」及び「ウォーター」の各
文字は、いずれかに比重があるのではなく、左右調和よく結合されており、この商
標は全体として「パイウォーター」という形で極く自然に呼称されるものである。
　また、引用商標の外観としては、「π」と「ウォーター」の各文字の結合は強
く、呼称上も外観上も「π」の部分と「ウォーター」の部分とに分離して解釈しな
ければならない必然性は全くなく、これらは不可分一体に結合された造語商標によ
る商標であると解釈すべきである。
　すなわち、審決が認定するとおり、「πウォーター」とは、「人間の体内の３分
の２を占める生体水に限りなく近く、超微量の２価３価鉄塩を含んでいる水」を意
味する一般的な用語として確立されているし、その使用例として原告が挙げている
「食品工業」に「不思議な水　πウォーターのその後－健康によく、おいしい水へ
の条件」（甲第３号証中の審判甲第１２号証目次）と紹介され、その記事内容から
も明らかなとおり、この引用商標は、端的に「水」を意味している。
　したがって、その識別機能も「水」という部分が不可欠な要素となっているので
あって、原告主張のように、「π」という部分と「ウォーター」という部分とを分
離し、かつ、「π」という部分が主要部であると解釈することはできない。
　　（２）　原告は、「現代用語の基礎知識」の「π（パイ）ウォーター」の項
に、「（＊π＋ｗａｔｅｒ）」と記載されていることをもって、「π」と「ｗａｔ
ｅｒ」とが分離されていることを意味すると主張している。
　しかし、「π」と「ｗａｔｅｒ」とが別個の独立した言葉であることを考えれ
ば、「（＊π＋ｗａｔｅｒ）」とあるのは、元々別個の言葉が合成されてできた合
成語であることを意味すると解するのが自然である。
　そして、このように考えると、むしろ、原告の主張とは反対に、「π（パイ）ウ
ォーター」とは、合成語として一体となって初めて独立した意味を有するものであ
り、これを「π」という部分と「ウォーター」という部分とを分離しては意味をな
さなくなるものと解釈するべきである。
　　（３）　原告は、主として食品工業、医薬、水産業、農業の分野において、
「πウォーター」という商標の構成中、「π」の文字が自他商品の識別機能を果た
す主要部であり、「π」あるいは「パイ」といえば、需要者は「πウォーター」と
観念する旨主張している。
　しかし、「πウォーター」なる用語が現代用語の基礎知識に記載されていて、一
定の周知性を有していることは必ずしも否定することができないとしても、引用商
標「πウォーター」が原告の商標として周知となっているものではなく、原告主張
の分野において、「π」と言えば「πウォーター」であるとする論拠については何
ら証明されていない。　この点につき、原告が提出する証拠は、甲第３号証中の審
判甲第１２号証の「食品工業」を除けば、その作成について原告が関与している広
告的、我田引水的な証拠であり、これらによって、「π」といえば「πウォータ
ー」であるとの事実が証明されているとは到底いえないものである。
　２　他の審査例について
　　（１）　原告は、過去の審査例として、「πのたまご」や「π－ｅｇｇ」の商
標の登録出願が拒絶された点に言及しているが、審決が説示するとおり本件とは事
案を異にするというべきであるほか、「πのたまご」ないし「π－ｅｇｇ」という
言葉は、「πウォーター」のような合成語として一体となって観念されるものでは
ないという意味においても、「πのたまご」ないし「π－ｅｇｇ」の商標登録が拒
絶されたことは、原告の主張の根拠とはらないものである。
　　（２）　参考商標登録例
　　　（ア）　乙第１号証及び第３号証のとおり、旧第１７類の指定商品に関する
登録商標において、「π」と「πウォーター」は別個の登録商標として登録が認め
られているが、その指定商品は相互に同一又は類似であることから、「π」と「π
ウォーター」とは異なるものとして観念されていることは明らかである。
　　　（イ）　乙第６号証のとおり、指定商品を旧３２類とし、引用商標「πウォ
ーター」の指定商品と重複する「πポーク」という登録商標は、「π」の文字と
「ポーク」の片仮名を一連に結合して横書きにするとともに、「π」の文字の上部
に「パイ」の片仮名文字を付記してなされた商標であり、動物性食品である「豚
肉」を指定商品とするものである。この商標を構成する後半部の「ポーク」の文字
は、豚ないし豚肉を意味する外来語として一般に使用されており、この「ポーク」
の文字は、指定商品そのものないし商品の品質、原材料を表示した部分であると認
められる。
　したがって、もし、原告主張のように、「πウォーター」という引用商標中、
「π」の文字が自他商品の識別機能を果たす主要部であり、「π」と言えば「πウ
ォーター」であるというならば、「πウォーター」と「πポーク」とは類似の商標
であるということになるはずであるが、「πポーク」は商標としての登録が認めら
れており、原告の主張は失当である。
　　　（ウ）　原告が指摘する「医薬」に近い化粧品の分野においても、乙第７号
証ないし第１４号証のとおり、原告、被告以外の出願にかかる登録商標として、
「π－ＷＡＴＥＲ」、「パイ」、「πウォーターショック」、「πイオン水」、
「πＧＩＶＥＮＣＨＹ」、「π遠磁水　パイエンジスイ」、「π磁水　パイジス
イ」、「π－ＦＲＥＳＨ」、「π　ＴＥＣＨＮＯ」などがあり、「π」と言えば
「πウォーター」であり、相互に類似するとの原告の主張は排斥されるべきであ
る。
　　理　　　　由
１（１）　本件商標が、「π」の文字とその上部に「パイ」の文字を横書きしてな
り、指定商品を旧第３２類「卵、食用水産物、野菜、果実、加工食料品」とするも
のであり、引用商標がギリシア文字「π」と片仮名文字「ウォーター」を結合した
「πウォーター」からなり、指定商品を旧第３２類「食肉、その他本類に属する商
品」とするものであることは争いがなく、甲第３号証中の本件審判甲第１１、第１
２号証、甲第５号証及び弁論の全趣旨によると、引用商標「πウォーター」の語
は、「人間の体内の３分の２を占める生体水に限りなく近く、超微量の２価３価鉄
塩を含んでいる水」を意味する一般的な用語としてある程度知られ、あるいは用い
られているものであることが認められる。
　そして、引用商標を構成する「π」及び「ウォーター」の各文字は、それぞれ広
く知られている言葉を表しており、いずれかに比重があるのではなく、調和よく結
合されているから、引用商標から全体として「パイウォーター」という呼称が生ず
ることは明らかであり、特段の理由がない限り、引用商標から「π」の文字部分だ
けが分離されて「パイ」という称呼が生ずるとは認めがたいといわざるを得ない。
　（２）　原告は、引用商標の構成中の「ウォーター」の文字には識別力がなく、
「π」の文字は、物質の特殊な状態を表す独立した意味のある文字で自他商品の識
別機能を果たす主要部であり、引用商標から「π」の語が分離されて「パイ」とい
う称呼が生ずる、また、指定商品の分野では、「πウォーター」ないし「πウォー
ターシステム」の用語は周知となっており、「π」の文字が分離されて使用される
ことがあり、需要者は、「π」といえば「πウォーター」ないし「πウォーターシ
ステム」を観念する旨の主張をしている。
　確かに、甲第３号証中の本件審判甲第１２号証、第４ないし第９号証によれば、
いわゆる「πウォーター」について、飲料水のほか、農業、畜産、水産、食品加
工、医薬、化粧品、金属、工業など幅広い分野でその応用が図られて活用されつつ
あり、浄水器、化粧品の分野では、既に実用化され、使用されていること、また、
「πウォーター」ないし「πウォーター」を利用した「πウォーターシステム」に
ついて紹介する文献において、「πウォーター」が「水をπ化したものである」と
して、「π化」という用語も使用されていることが認められる。
　しかしながら、原告提出の上記の各甲号証においても、「πウォーター」ないし
「πウォーターシステム」の語は、「π」が「ウォーター」ないし「ウォーターシ
ステム」と分離されることなく、上記の概念を持つ一般的な用語として、一体不可
分に使用されるのが通常であり、単に「π」と略称されることは稀であり、文脈上
「πウォーター」ないし「πウォーターシステム」の略称として分かる範囲でしか
使用されていないことが認められる。
　そして、他方、「π」の語は、例えば、広辞苑（第５版）に「Π・π（ギリシア
語の字母）」として「①数列の初項から第ｎ項までの積を示す記号。総乗記号
（Π）。②円周率の記号（π）。③パイ中間子の略号（π）」と記載される概念を
持つ文字として一般的には認識されており、特に、我が国の国民の間においては、
円周率の記号として著名であり、親近感を持たれているギリシア文字であることは
明らかであるところ、この一般の認識を超えて、原告が主張するように、本件商標
及び引用商標の指定商品の分野における取引者及び需要者の間において、「π」と
いう語そのものが、特別に「πウォーター」ないし「πウォーターシステム」を意
味する概念として広く認識されており、「π」といえば直ちに「πウォーター」な
いし「πウォーターシステム」を観念するに至っているとまで認めるに足りる的確
な証拠はない。
　原告は、「現代用語の基礎知識」（甲第３号証中の本件審判甲第１１号証）の
「π（パイ）ウォーター」の項に、「（＊π＋ｗａｔｅｒ）」と記載されているこ
とから、「π」と「ｗａｔｅｒ」とは分離されている旨の主張をしているが、上記
の記載は、「πウォーター」が、「π」の文字と「ｗａｔｅｒ」の文字とが結合し
た造語であることを意味するものであると理解するのが相当であるから、原告の主
張は採用することができないし、また、上記の記載が「πウォーター」の用語にお
いて、「π」が分離されて、原告が主張するように、それが「物質の特殊な状態」
を意味する用語であるとか、あるいは「πウォーター」ないし「πウォーターシス
テム」と同義の用語として使用されていることを意味するものでないことは、この
「現代用語の基礎知識」においても、「パイ（π）」の項として、「円周率。３．
１４１５・・・・。どこまでいっても割り切れないこと。」とのみ記載されている
ことに照らして明らかであるというべきである。
　また、原告は、引用商標の構成中の「ウォーター」について、英語に由来する
「水」を意味し、殆ど日本語化している言葉であるから自他商品の識別力がないと
みるべきである旨の主張をしている。
　しかしながら、前判示のとおり、「πウォーター」の語は、「人間の体内の３分
の２を占める生体水に限りなく近く、超微量の２価３価鉄塩を含んでいる水」を意
味する一般的な用語としてある程度知られており、これを紹介する文献において
も、「πウォーター」の語は、「π」が「ウォーター」と分離されることなく、一
体不可分に使用されていることが認められるのであり、「πウォーター」の語が全
体としてその指定商品における自他商品の識別機能を果たしていることは明らかで
あるから、原告の上記主張も採用することができない。
　（３）　以上によれば、審決が、引用商標「πウォーター」を「π」と「ウォー
ター」とに分離して「π」の文字を主要部とする理由はないから、引用商標の構成
中の「π」の文字が自他商品の識別機能を果たす主要部であることを前提として本
件商標と引用商標とが称呼において類似する旨の原告の主張は理由がなく、また、
本件商標「π」は、「ギリシア文字のパイ」ないしは「円周率」を表す語として親
しまれたものであるのに対して、引用商標「πウォーター」は「生体水に近いパイ
化された水」の観念を生ずるものと認められ、両商標は観念においても類似するも
のではないから、本件商標の登録は、商標法４条１項１１号に違反してなされたも
のではない旨の認定、判断をしたことに誤りはなく、原告の主張は理由ない。
２　原告は、過去の審査例において、出願商標「πのたまご」及び「π－ｅｇｇ」
の構成中で自他商品識別の機能を果たす主要部は「π」にあると認め、「π」の文
字のみからなる本件商標と類似するとして、商標登録の出願を拒絶されていること
を原告の主張の根拠として主張している。
　しかしながら、甲第１号証中の本件審判甲第５号証及び同第８号証によると、原
告が指摘する上記の両商標の指定商品は、いずれも「卵、加工卵」であって、各構
成中の「たまご」、「ｅｇｇ」の部分は、その指定商品の普通名称を表示したもの
と認識されるものと認められ、本件とは事案を異にするものであるから、これと同
旨の審決に誤りはない。
　原告は、この審査例の場合と異なり、引用商標の指定商品は「水」ではないの
で、引用商標の構成中の「ウォーター」は指定商品そのものを表示したものではな
いが、「ウォーター」は自他商品認識の機能を果たさない普通名称であることを考
慮すれば、「たまご」、「ｅｇｇ」と同様に「ウォーター」も自他商品識別の機能
を果たさない部分である旨の主張をしている。
　しかしながら、「πウォーター」の用語が、「π」と「ウォーター」とに分離さ
れず一体的に使用される一般的な用語として自他商品の識別機能を果たしているこ
とは、上記１に判示のとおりであって、原告の主張は採用することができない。
３　結論
　以上のとおり、原告主張の審決取消事由は理由がなく、その他審決にはこれを取
り消すべき瑕疵は見当たらない。
　よって、原告の請求は理由がないから、これを棄却することとし、主文のとおり
判決する。
東京高等裁判所第１８民事部
　　　　裁判長裁判官　永　　井　　紀　　昭
　　　　裁判官　塩　　月　　秀　　平
　　　　裁判官　橋　　本　　英　　史

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