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平成３０年８月２９日判決言渡
平成３０年（行ケ）第１００２６号商標登録取消決定取消請求事件
口頭弁論終結日平成３０年７月４日
判決
原告株式会社ヴァンヂャケット
同訴訟代理人弁理士藤沢則昭
藤沢昭太郎
被告特許庁長官
同指定代理人早川文宏
平澤芳行
板谷玲子
主文
１原告の請求を棄却する。
２訴訟費用は原告の負担とする。
事実及び理由
第１原告の求めた裁判
特許庁が異議２０１７－９００１３５号事件について平成３０年１月１１日にし
た決定を取り消す。
第２事案の概要
本件は，原告が有する以下の商標（以下「本件商標」という。）の商標登録につき，
アメリカ合衆国の法人である異議申立人バンズインコーポレイテッド（以下「異
議申立人」という。）が，商標法４３条の２に基づき登録異議の申立てをしたところ，
特許庁が同登録を取り消す旨の決定をしたことから，原告がその取消しを求めた事
案であり，争点は，商標法４条１項１１号該当性の有無である。
１本件商標
原告は，以下の本件商標の商標権者である（甲１，乙１）。
登録番号第５９１６７３５号
出願日平成２８年７月２５日
査定日平成２８年１２月１２日
登録日平成２９年１月２７日
商標ＶＡＮＳＮＥＡＫＥＲ（標準文字）
商品及び役務の区分並びに指定商品又は指定役務
第２５類履物
２特許庁における手続の経緯
異議申立人は，平成２９年４月２７日，本件商標登録につき登録異議（異議２０
１７－９００１３５号事件）を申し立て，特許庁は，平成３０年１月１１日，本件
商標登録を取り消すとの決定をし，同決定謄本は，同月２２日に原告に送達された
（乙１，８３，８４，弁論の全趣旨）。
３決定の理由の要点
(1)引用商標
登録番号第５２４５４７４号
出願日平成２０年１１月２６日
登録日平成２１年７月３日
商標ＶＡＮＳ（標準文字）
商品及び役務の区分並びに指定商品又は指定役務
第２５類被服，ガーター，靴下止め，ズボンつり，バンド，ベルト，履物，
仮装用衣服，運動用特殊衣服，運動用特殊靴
(2)本件商標と引用商標との類否について
ア本件商標について
本件商標は，「ＶＡＮＳＮＥＡＫＥＲ」の文字からなるところ，当該文字は，辞書
等に掲載がなく，特定の意味を認識させることのない一種の造語である。
本件商標の構成中，語頭の「ＶＡＮＳ」の文字部分は，異議申立人の業務に係る
商品「スニーカー」について使用する商標として，我が国の取引者及び需要者の間
で広く認識されているから，本件商標が付された商品「履物」に接する者は，本件
商標の構成中に含まれる「ＶＡＮＳ」の文字部分に着目し，異議申立人の業務に係
る商品あるいはその系列に属する者に関係する商品との強く支配的な印象を受ける
ものということができる。
これに対し，本件商標の構成中，「Ｓ」の文字部分が重なり合う後半の「ＳＮＥＡ
ＫＥＲ」の文字部分は，その指定商品「履物」に含まれる商品「スニーカー」を表
すものであるから，商品の出所識別標識としての機能は果たし得ないものである。
したがって，本件商標は，「ヴァンスニーカー」の称呼を生じるほか，「ＶＡＮＳ」
の文字部分から，「ヴァンズ」の称呼をも生じ，「異議申立人の業務に係るＶＡＮＳ
ブランド」の観念を生じるものである。
イ引用商標について
引用商標は，「ＶＡＮＳ」の文字からなり，これからは，「ヴァンズ」の称呼を生
じるものである。そして，引用商標は，異議申立人の業務に係る商品「スニーカー」
について使用され，我が国の取引者及び需要者の間で広く認識されている商標であ
るから，「異議申立人の業務に係るＶＡＮＳブランド」としての観念を生じるといえ
る。
ウ本件商標の構成中，商品の出所識別標識として強く支配的な印象を与え
る「ＶＡＮＳ」の文字部分は，「ＶＡＮＳ」の文字からなる引用商標と文字のつづり
を同一にするものであり，両商標からは，同一の「ヴァンズ」の称呼及び「異議申
立人の業務に係るＶＡＮＳブランド」の観念が生じるものである。
そうすると，本件商標は，引用商標と，外観，称呼及び観念において互いに紛ら
わしい類似の商標というのが相当である。
(3)本件商標の指定商品と引用商標の指定商品について
本件商標の指定商品は，引用商標の指定商品に含まれる。
(4)まとめ
本件商標は，その商標登録出願の日前の商標登録出願に係る他人の登録商標（引
用商標）と類似する商標であって，引用商標の指定商品と同一又は類似する商品に
使用をするものであるから，商標法４条１項１１号に該当する。
第３原告主張の取消事由（商標法４条１項１１号該当性の判断の誤り）
１本件商標から「ＶＡＮＳ」の部分を抽出して分離観察すべきでないこと
(1)本件商標は，同形同大及び同色の欧文字で「ＶＡＮＳＮＥＡＫＥＲ」と一
連不可分に表示されており，これに接した者が，明確な示唆等もないのに，前半部
「ＶＡＮＳ」の最後の文字「Ｓ」を，後半部を認識するためにもう一度使用して，
その語全体を認識することはあり得ず，本件商標は，常に一体として，「ヴァンスニ
ーカー」又は「バンスニーカー」と称呼，認識されるか，「ヴァンズニ―カー」又は
「バンズニ―カー」と称呼，認識されるもので，決定のように「ＶＡＮＳ」の部分
を抽出して分離観察すべきではない。
(2)本件商標の指定商品「履物」において，「ＳＮＥＡＫＥＲ」は現在ほとんど
の若者から中年層まで多くの人が履いている靴であり，本件商標に接した者は，本
件商標中の後半にある「ＳＮＥＡＫＥＲ」から直ちに「スニーカー」を想起し，前
半の「ＶＡＮ」を認識して，「ヴァンスニーカー」又は「バンスニーカー」と一体と
して称呼，認識する。
本件商標に接する者が，本件商標の語頭の「ＶＡＮＳ」の文字部分に着目した場
合，続く残りの語は，「ＮＥＡＫＥＲ」であるが，この語は，何の意味も有しないか
ら，本件商標を「ヴァンズ・ニーカー」又は「バンズ・ニーカー」と称呼，認識し
た場合，意味が通らなくなる。そのため，本件商標に接した者は，本件商標の語頭
の「ＶＡＮＳ」の文字部分に着目して認識することはなく，本件商標を「ヴァンス
ニーカー」又は「バンスニーカー」と一連不可分に称呼，認識する。
(3)「ＮＥＡＫＥＲ」が指定商品「履物」との関係では何の意味もなく，商品
の出所識別標識としての機能を有するものであって，省略されるべき語ではないこ
とからすると，本件商標に接した取引者及び需要者が，本件商標を一体のものとし
て，「ヴァンズニ―カー」又は「バンズニ―カー」として称呼・認識する可能性もあ
る。
２被告の主張に対して
(1)被告は，商品等のネーミング手法の一つとして，二つの語を各語の構成文
字の一部を省略し結合する方法を紹介している。
しかし，被告が挙げる具体例で使用されている各語は，広く一般的に使用され，
日本人ならば，その語の観念を瞬時に想起できる語であり，そのために二つの語を
各語の構成文字の一部を省略して結合しても，結合した語に接した者は，前の語を
認識する場合には，後の語の最初の１字を補って認識し，後の語を認識する場合に
は，前の語の最後の１字を補って認識することで，前後の二つの語を両方認識する
ことができるものである。
一方，「ＶＡＮＳ」の語は，商標であって固有の意味を有しない造語であり，広く
一般的に使用され，日本人ならば，その語の観念を瞬時に想起できる語ではない。
そのため，上記具体例と同列に論じることはできず，被告の主張は失当である。
(2)本件商標から，「ＶＡＮＳ」の文字部分を要部として抽出して類否判断をす
ることが許される旨の被告の主張を前提とすると，広く認識されている商標と，当
該商標の語が含まれる商標とは，全て類似関係にあることになってしまうが，これ
は著しく妥当性を欠く。
この点について，「靴及び運動用特殊靴」を指定商品に含む商標出願「ｖａｎｓｙ
ｄｉｃａｌ」(商願２０１６－３６４４０)は，引用商標の存在に基づき，商標法４
条１項１１号違反による拒絶理由通知を受けることなく，平成２８年８月２６日に
登録査定を受け，同年１０月２１日に設定登録がされているが，これは被告の上記
主張と明らかに矛盾する（甲２７１，２７２）。
３以上のとおり，本件商標と引用商標は類似せず，本件商標は商標法４条１項
１１号には該当しないから，決定は取り消されるべきものである。
第４被告の主張
１引用商標の周知性について
異議申立人は，商標「ＶＡＮＳ」を，１９６６年（昭和４１年）の設立初期から
商品「スニーカー」に使用し，継続して販売してきた。
また，我が国においては，商標「ＶＡＮＳ」に係る商品について，靴小売企業で
ある株式会社エービーシー・マート（以下「ＡＢＣ社」という。）が平成３年に国
内総代理店となり，平成６年には国内商標使用契約を締結してこれを販売してき
た。
そして，①引用商標が，ＡＢＣ社の主力ブランドであること，②ＡＢＣ社は平成
２７年までに全国に約８００店の店舗を有し，インターネットを通じた商品販売
も行われていること，③ＡＢＣ社の平成２７年２月期における売上高が約２００
０億円にも達し，靴小売企業で第１位であって自社ブランドの売上比率が高いこ
と，④各種ランキング調査において，引用商標に係る商品が上位にランクされてい
ること，⑤引用商標に係る商品「スニーカー」の価格が５０００円から１万円程度
であること（乙７０等）からすると，引用商標に係る商品「スニーカー」は，全国
で相当数が販売されたということができる。
さらに，引用商標に係る商品は，雑誌，ウェブサイト及び新聞に多数掲載され，
テレビＣＭ等により全国的に広告，宣伝されている。
以上を総合してみると，引用商標は，商品「スニーカー」を含む「履物」の分野
で，その取引者及び需要者の間で広く認識されるものとなっていたというべきで
ある。
２本件商標と引用商標との類否について
(1)本件商標について
ア本件商標は，「ＶＡＮＳＮＥＡＫＥＲ」の欧文字を標準文字で表してなる
ところ，各欧文字は，同じ書体，大きさ及び間隔で表記されているから，その外観
においては，いずれかの文字で区切って把握するものか一見しては理解できない程
に一体的に表されているといえる一方，全体の構成文字数は１０文字とやや冗長で
ある。
また，本件商標の構成全体からは，当該欧文字を英語風に発音した「ヴァンスニ
ーカー」又は「ヴァンズニーカー」の称呼を生じ得るものといえる。
さらに，本件商標から生じ得る観念についてみるに，その構成全体が一つの成語
として特定の意味を有する一般的な語ということはできない。
他方，上記のとおり，「ＶＡＮＳ」は，「履物」の分野で，その取引者及び需要者
の間で広く認識される商標であるところ，本件商標の構成中，目に留まりやすい語
頭に表された「ＶＡＮＳ」の文字部分は，上記商標「ＶＡＮＳ」とその構成文字を
同じくするものであるから，本件商標に接する者は，その指定商品との関係におい
て，まず，本件商標の語頭の「ＶＡＮＳ」の文字部分に着目し，広く認識される商
標「ＶＡＮＳ」を表すものと理解するといえる。
また，本件商標に接する者が，その指定商品との関係において，本件商標の構成
中，４文字目から表示された「ＳＮＥＡＫＥＲ」を認識した場合は，指定商品に含
まれる商品の普通名称である「スニーカー」を表すものと理解するともいえる（乙
７４，７５）。
イ商品等のネーミング手法について
商品等のネーミングの基本的な手法として，二つの語を各語の構成文字の一部を
省略し結合するといった方法が紹介されており，このときに元の語の意味やイメー
ジを保ちながら省略・結合することも肝要とされている（乙７６の１）。このことは，
実際にそのようなネーミングが行われていることからも分かる（乙７７～８１）。
ウ需要者のブランドに対する関心について
近年，カジュアルスニーカーの売行きが好調でブームとなっており（乙１１，８
２），我が国のインターネット上のウェブサイトには，商品「スニーカー」のラン
キングがブランド別に多数掲載されている実情があるほか（乙６７～７３），ファ
ッション雑誌でもスニーカーに関しブランドに着目した記事の掲載がされている
実情等もみられることから（甲６５，１０８，１７４，１８５，１９８，２１３，
２１５等），商品「スニーカー」に関連する需要者は，特にそのブランドに注目し
て商品を選択，購入する傾向にあるといえる。
エ小括
以上を総合考慮すると，本件商標の構成中，異議申立人の業務に関するものとし
て広く認識される商標「ＶＡＮＳ」の文字部分が，商品の出所識別標識として強く
支配的な印象を与えるといえるから，本件商標のうち，「ＶＡＮＳ」の文字部分を要
部として抽出し，当該文字部分のみを引用商標と比較して商標の類否判断をするこ
とも許されるというべきである。
(2)引用商標の観念について
引用商標は，成語として特定の意味を有する一般的な語ではないが，上記のとお
り，異議申立人の業務に係る商品について使用され，「履物」の取引者及び需要者の
間で広く認識される商標であるから，「異議申立人の業務に係るＶＡＮＳブランド」
の観念を生じるといえる。
(3)本件商標と引用商標の類否について
本件商標のうち，商品の出所識別標識として強く支配的な印象を与える「ＶＡＮ
Ｓ」の文字部分と引用商標とは，外観，称呼及び観念がいずれも同一である。
そうすると，本件商標と引用商標は，本件商標がその指定商品に使用された場合
に，商品の出所につき誤認混同を生じるおそれのある類似の商標というべきである。
第５当裁判所の判断
１引用商標の周知性について
(1)前提となる事実
証拠及び弁論の全趣旨によると，次の事実を認めることができる。
ア異議申立人は，１９６６年（昭和４１年）にＡがＢらとともにアメリカ
合衆国カルフォルニア州アナハイムでオープンしたスニーカー等の靴を製造・販売
するショップに端を発している。異議申立人のスニーカーはスケートボードに適し
たものとして米国において人気を集め，異議申立人は次第に業務を拡大したものの，
業務拡大に伴って負債が膨らみ，１９８４年（昭和５９年）に経営破たんした。そ
の後，経営再建を果たした異議申立人は，その業務を世界的に展開していき，各種
の音楽やスポーツのイベントのスポンサーとなるなどして，そのブランドである「Ｖ
ＡＮＳ」の知名度を上げていった。スニーカーを中心とした「ＶＡＮＳ」ブランド
の商品の売上げは，２００４年（平成１６年）の時点で３０５億円，２０１６年（平
成２８年）の時点で１２００億円となり，同年には，海外において複数のメディア
が，異議申立人の企画した「ＶＡＮＳ」ブランド５０周年記念キャンペーンについ
て取り上げ，日本国内でも，雑誌において「ＶＡＮＳ」ブランドが５０周年である
ことが取り上げられ，それに関連したイベントが開催されるなどした。（甲３の１・
２，甲４の１～３，甲５～２９，２２８，２３３，乙３の１，乙４，５）
イ日本では,靴の大手小売りチェーンであるＡＢＣ社が，平成３年に国内
総代理店となり，平成６年には「ＶＡＮＳ」の国内商標の使用契約を締結し，現在
までにスニーカーを中心とした「ＶＡＮＳ」ブランドの靴や他のアパレル製品をイ
ンターネット上のウェブサイトやＡＢＣ社の店舗において販売している。また，Ａ
ＢＣ社以外の他の小売業者も「ＶＡＮＳ」ブランドの靴（主にスニーカー）を販売
している。「ＶＡＮＳ」ブランドの靴の価格は，１足５０００円から１万円程度であ
る。（甲４の１・２，乙４，６，乙７の１，乙９，１０，２３～２８，３１～３９，
４１，４３～４９，５１，５２，５４～５６，６１～６３，６６，６９，７０，７
２）
ウＡＢＣ社は，平成２７年２月期末で日本国内において合計７８４店舗を
有しており，店舗数は靴小売りの業界内で３位である。また，ＡＢＣ社の国内での
売上高は，平成２７年２月期には約１６００億円であった。（乙７の１・２，乙８，
１０，乙１１の１）
ＡＢＣ社は，「ＶＡＮＳ」ブランドの靴の自社開発も手掛けており，「ＶＡＮＳ」
ブランドを含む自社開発の商品の比率は，平成２７年２月時点で４６．５パーセン
トであり，「ＶＡＮＳ」ブランドの靴の売上げは，ＡＢＣ社が取り扱うブランドの中
でも上位に入っている（乙１０，乙１１の１，乙４３）。
エ平成２４年から平成２８年までの間に，日本国内において，ファッショ
ン雑誌等に合計で２００回以上，「ＶＡＮＳ」ブランドの靴に関する記事や広告等が
掲載された。雑誌の中には数十万部の発行部数のものも含まれていて，それらの雑
誌の総発行部数は２６００万部以上となる。上記雑誌に掲載された記事等の大部分
は，スニーカーとともに引用商標や「ＶＡＮＳ」の欧文字をデザイン化した別紙記
載の商標（以下「使用商標」という。）を表示したものであり，上記記事等の中に，
引用商標は約１８０回，使用商標は約５０回表示されており，全面記事（掲載頁全
体が，「ＶＡＮＳ」の商品を主体とする記事であるもの）の数も約１４０に上ってい
る。（甲３０～２３６，乙１２～２１）
また，ＡＢＣ社は，平成２３年から平成２８年までの間に，俳優等を起用して「Ｖ
ＡＮＳ」ブランドのスニーカー，ブーツ及びダンスシューズに関するＴＶＣＭを複
数放映しており，ＣＭ中に使用商標が表示されているものもある（乙２２～２８）。
加えて，平成１７年から平成３０年にかけて，複数の全国紙を含む新聞や各社の
ウェブサイトにおいて，「ＶＡＮＳ」が，スニーカーの人気ブランド，有名ブランド
である旨の紹介がされた（乙２９，３２，３３，３６，４２，５０，５５，６７，
６８，７０～７３）。
(2)判断
前記前提事実からすると，本件商標登録の出願及び査定の時期までの間に，日本
国内において，靴の大手小売りチェーンであるＡＢＣ社が中心となって，「ＶＡＮＳ」
ブランドのスニーカーを始めとした靴が，一般消費者に対し，これまで相当多数量
販売されてきたものと推認することができる。また，本件商標登録の出願及び査定
に近接した時期において，引用商標及び引用商標と同じ欧文字の「ＶＡＮＳ」をデ
ザイン化した使用商標が，スニーカーなどとともにファッション雑誌等で多数回取
り上げられるなど，「ＶＡＮＳ」ブランドについて，大規模な広告宣伝活動が展開さ
れており，「ＶＡＮＳ」ブランドは，スニーカーの人気ブランド，有名ブランドとい
われるようになっていたものと認められる。
以上の事実からすると，「ＶＡＮＳ」の欧文字からなる引用商標は，本件商標登録
の出願及び査定の時点において，日本国内において，スニーカーを中心とした履物
の分野で，一般消費者の間で周知となっていたものと認められる。
２本件商標と引用商標の類否について
(1)本件商標の分離観察の可否について
ア本件商標のように，標準文字で一連に記載されたものであっても，それ
がいくつかの文字等を組み合わせた結合商標と解されるもので，かつその一部が需
要者に対して，商品又は役務の出所識別標識として強く支配的な印象を与えるもの
である場合やそれ以外の部分から出所識別標識としての称呼，観念が生じないと認
められる場合などには，当該一部を抽出し，この部分だけを他人の商標と比較して
商標そのものの類否判断をすることも許される（最高裁昭和３７年（オ）第９５３
号同３８年１２月５日第一小法廷判決・民集１７巻１２号１６２１頁，最高裁平成
３年（行ツ）第１０３号同５年９月１０日第二小法廷判決・民集４７巻７号５００
９頁，最高裁平成１９年（行ヒ）第２２３号同２０年９月８日第二小法廷判決・裁
判集民事２２８号５６１頁参照）。
イこれを本件についてみるに，本件商標である「ＶＡＮＳＮＥＡＫＥＲ」
は，全体としてみた場合，それ自体としては何の意味もない造語である。そして，
前記１で検討したように，「ＶＡＮＳ」の欧文字からなる引用商標が，スニーカーを
中心とした履物の分野で周知であり，出所識別標章として，一般消費者の間で強い
識別力を持つものであることからすると，本件商標の語頭にある「ＶＡＮＳ」も本
件商標の指定商品である「履物」との関係では強い識別力を持つものといえる。
他方，本件商標から語頭の「ＶＡＮＳ」を除いた残りの部分である「ＮＥＡＫＥ
Ｒ」はそれ自体としては何の意味もない語であるところ，そこに直前に置かれた「Ｓ」
（換言すると，「ＶＡＮＳ」に用いられている「Ｓ」）を足した「ＳＮＥＡＫＥＲ」
は，指定商品である履物の一種であるスニーカーを表示する語として，我が国にお
いても広く知られていること，一般消費者向けの商品等に関して，二つの語を結合
するときに，一方の語の末尾と他方の語の語頭とで共通する文字を敢えて省略して
商品名等をネーミングする手法が見られること（乙７６の１，乙７７～８１）から
すると，「ＮＥＡＫＥＲ」は，直前に「Ｓ」を足して，「ＳＮＥＡＫＥＲ」と認識さ
れる可能性が高いということができる。しかるところ，「ＳＮＥＡＫＥＲ」の語は，
指定商品である履物の一種を表す語として，指定商品との関係では，識別力を有さ
ないものであるから，「ＮＥＡＫＥＲ」の部分は，指定商品との関係での識別力は，
上記のように周知で識別力の強い「ＶＡＮＳ」と比して明らかに弱いものといえる。
以上からすると，本件商標からその要部として「ＶＡＮＳ」の部分を抽出して，
類否判断することが許されるというべきである。
(2)類否判断
本件商標からその要部である「ＶＡＮＳ」を抽出した場合，本件商標の要部であ
る「ＶＡＮＳ」と標準文字で欧文字の「ＶＡＮＳ」を横書きしてなる引用商標は，
外観が同一といえる上，両者からは共に「ヴァンズ」との称呼が生じる。
また，前記で認定したように，「ＶＡＮＳ」ブランドについて，スニーカーを中心
とした商品が日本において相当多数量販売されており，かつ引用商標や「ＶＡＮＳ」
の欧文字をデザイン化した使用商標がスニーカーなどとともにファッション雑誌等
で多数回取り上げられるなど大規模な広告宣伝活動がされているから，本件商標の
要部である「ＶＡＮＳ」及び引用商標からは，共に「スニーカーを中心として展開
されている異議申立人の業務に係るＶＡＮＳブランド」といった観念も生じるもの
と認められる。
以上のとおり，本件商標の要部と引用商標は，外観，称呼及び観念を共通にして
おり，本件商標がその指定商品である「履物」に使用された場合，引用商標と出所
混同のおそれがあるということができるから，本件商標と引用商標は類似している
ものと認められる。
(3)原告の主張について
原告は，①本件商標に接した者が，明示的な示唆等もないのに，前半部「ＶＡＮ
Ｓ」の最後の文字「Ｓ」を後半部を認識するためにもう一度使用することはない，
②本件商標に接した者は，本件商標中の「ＳＮＥＡＫＥＲ」から「スニーカー」を
想起するなどし，前半の「ＶＡＮ」を認識して，本件商標を「ヴァンスニーカー」
などと一体として称呼，認識する，③本件商標から「ＶＡＮＳ」を取り出した残り
は「ＮＥＡＫＥＲ」であるが，「ＮＥＡＫＥＲ」が商品の出所識別標識としての機能
を有していて省略されるべきではないことからすると，本件商標は一体として「ヴ
ァンズニ―カー」などと称呼，認識される可能性もある，④「ＶＡＮＳ」の語は固
有の意味を有しない造語であるから，商品等のネーミング手法の一つとして，二つ
の語を各語の構成文字の一部を省略し結合する他の例と同列に論じることはできな
い，⑤「ＶＡＮＳ」を含み，指定商品を「靴及び運動用特殊靴」とする「ｖａｎｓ
ｙｄｉｃａｌ」が登録されていることが，被告の主張と反するなどと主張し，本件
商標について「ＶＡＮＳ」の部分を抽出して類否判断することは許されない旨を主
張する。
しかし，上記①～③については，上記で検討したように，指定商品に関して使用
された本件商標に接した場合，接した者の注意は，識別力の強い語頭の「ＶＡＮＳ」
に向けられるとともに，「ＶＡＮＳ」と「ＳＮＥＡＫＥＲ」の間で「Ｓ」が重なり合
っていると理解し，本件商標について，「ＶＡＮＳ」と「ＳＮＥＡＫＥＲ」を組み合
わせて構成されたものと認識することが十分にあり得るところであって，原告の主
張するように常に一体として認識されるとはいえず，原告の主張は採用できない。
また，上記④についても，前記１のとおり，「ＶＡＮＳ」は，指定商品「履物」と
の関係では，周知性のある識別力の高い語であって，かつ上記のように「スニーカ
ーを中心として展開されている異議申立人の業務に係るＶＡＮＳブランド」という
観念が指定商品の需要者である一般消費者の間に生じるものであるから，「ＶＡＮ
Ｓ」が固有の意味を有しないということはできず，原告の主張はその前提において
失当である。
さらに，上記⑤についても，原告が挙げる商標の構成は，本件商標のそれとは異
なっているから，原告が挙げる商標が登録されているからといって，それが本件商
標と引用商標との類否の判断に直ちに影響を及ぼすものとはいえず，原告の主張は
採用できない。
３本件商標と引用商標の指定商品について
本件商標の指定商品である「第２５類履物」は，引用商標の指定商品に含まれ
るものであるから，指定商品は同一である。
４結論
以上のとおり，本件商標は，引用商標と類似する商標であり，かつ，引用商標の
指定商品と同一の商品について使用をするものと認められるから，商標法４条１項
１１号に該当するものであり，本件商標を取り消すべきとした決定の判断は相当で
ある。
第６結論
以上のとおり，原告の請求には理由がないから，これを棄却することとして，主
文のとおり判決する。
知的財産高等裁判所第２部
裁判長裁判官
森義之
裁判官
佐野信
裁判官
熊谷大輔
（別紙）
使用商標

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