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　　　　　　　　　主　　　　文
　　　　　本件控訴を棄却する。
　　　　　　　　　理　　　　由
　弁護人・直弥の控訴趣意は、末尾に添附した別紙記載のとおりであつて、これに
対する当裁判所の判断は、次のとおりである。
　論旨第二点について。
　記録を調査するに、起訴状記載の公訴事実中第三、及び、第四の事実に、いずれ
も、被告人がＡ外一名から買い受けたという成鶏は、同人らが、どこから窃取した
ものであるかにつき明示していないこと、及び、原判決の判示事実中、第三、及
び、第四の事実においても、右と同様、Ａ、Ｂらが、どこから窃取したものである
かを判示していないことは、いずれも、所論のとおりである。而して、起訴状に公
訴事実を記載するには、訴因を明示しなければならないし、訴因を明示するには、
できる限り日時、場所及び方法を以て罪となるべき事実を特定してこれをしなけれ
ばならないことは、刑事訴訟法第二百五十六条に明定するところで<要旨>あるが、
しかし、賍物故買罪は、犯人が賍物、即ち、他人の財産権を害して不法に領得した
ものであることの情を知りながら、これを有償取得することによつて成立す
る犯罪であつて、何人が、何処で、如何なる犯罪によつて領得したものであるかの
如きは、その成立要件ではないと解すべきであるから、同罪の訴因を特定するに
は、それが賍物であること、及び、その情を知つて有償取得を受けた日時、場所、
相手方、目的物、反対給付等により、他の訴因と識別し得る程度に記載すれば特定
するものであつて、必ずしも、所論のように、その賍物が何処から領得したもので
あるかの点までをも明示することを要しないものと解すべく、又、同罪につき、有
罪判決に罪となるべき事実を判示する場合においても、亦、同罪の前示特別構成要
件につき、右と同様、事実を特定し得る程度に判示すれば足り、所論のように、本
犯が、その賍物を不正に領得した場所までをも判示することを要しないものと解す
べきところ、記録によれば、所論にかかる起訴状記載の公訴事実第三、第四の各事
実には、いずれも、被告人が、Ａらから、同人らの窃取した賍物であることの情を
知りながら買い受けた日時、場所、目的物、買受代金等を明示してあつて、他の訴
因と識別し得る程度に記載してあることが認められるのであるから、所論の点に関
する起訴状の記載、並びに、原判決の判示には、何ら欠けるところがないものとい
わなければならない。又、記録によつて、起訴状の記載と、原判決書の記載とを対
照するときは、起訴状の公訴事実第三が原判決の判示第三の事実に、同公訴事実第
四が、原判示第四の事実に、それぞれ対応するものであることは、極めて明らかで
あり、なお、原判決の判示事実と、その挙示する証拠の内容とを対照するときは、
判示事実のいずれの部分が、いずれの証拠のいずれの部分によつて認められたもの
であるかの点も、決して、所論のように不明ではないから、右の二点に関する所論
も亦、理由がないものといわなければならない。してみれば、
　第一、　起訴状記載の公訴事実第三、第四の事実が、本件において、審判の対象
となるべきことは当然であるから、この事実について審判をした原判決には、所論
のような審判の請求を受けない事件につき判決をした違法はなく、
　第二、　原判決には、所論のような罪となるべき事実を示さずして、有罪の言渡
をした違法はなく、
　第三、　原判決には、所論のような証拠に基ずかずして事実を認定した違法、又
は、犯罪の証明のないものに対し、有罪の言渡をした違法はなく、
　第四、　原判決には、所論のような判決に理由を附せず、又は、理由にくいちが
いがあるものということはできない。
　故に、結局、論旨はすべて採用に値しない。
　（その他の判決理由は省略する。）
　（裁判長判事　大塚今比古　判事　山田要治　判事　中野次雄）

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